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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10022C9

有価証券報告書抜粋 三相電機株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役社長黒田 直樹1959年2月1日生
1989年3月当社入社
1998年10月品質管理部長
2001年6月取締役品質保証部・品質管理部担当
2003年9月取締役経営企画部担当
2004年7月取締役情報システム部担当
2006年5月常務取締役経営企画部・情報システム部担当
2006年5月上海三相電機有限公司董事長(現任)
2006年6月代表取締役社長(現任)
(注)2205
常務取締役技術部・営業部担当小林 秀嗣1954年5月8日生
1977年4月当社入社
1996年2月技術本部研究部長
2000年6月取締役研究開発部担当
2005年7月取締役品質保証部・汎用ポンプ営業部・東京第一営業部・東京第二営業部担当
2007年2月取締役第一営業部・第二営業部担当・国際部長
2007年9月上海三相電機有限公司副董事長(現任)
2008年4月取締役営業部長
2009年4月取締役研究開発部・営業部担当
2009年10月取締役技術部・営業部担当
2011年6月常務取締役技術部・営業部担当(現任)
(注)210
取締役統括管理部長・国内関連会社担当岡本 富男1957年1月18日生
1991年7月当社入社
1994年6月経理部経理課長
2002年11月経理部長
2003年12月上海三相電機有限公司董事
2005年6月取締役総務人事部担当・経理部長
2006年6月取締役経営企画部・情報システム部担当
2008年4月
2013年6月
取締役統括管理部長
取締役統括管理部長・国内関連会社担当(現任)
(注)28
取締役森川 晴彦1951年9月1日生
1977年4月当社入社
1996年2月技術本部開発部長
2002年4月研究開発部長
2005年2月上海三相電機有限公司副総経理
2008年6月上海三相電機有限公司総経理(現任)
2011年6月当社取締役(現任)
(注)210


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
常勤監査役萩原 一郎1948年2月1日生
1970年3月当社入社
2000年11月生産管理部長
2002年2月製造部長
2002年6月取締役製造部・機械工作部・生産技術部担当
2005年3月取締役国内関連会社担当
2006年6月取締役生産管理部担当
2007年2月取締役生産管理部長
2008年4月取締役製造部・生産技術部担当・資材部長
2009年6月常勤監査役(現任)
(注)315
監査役赤松 光弘1945年2月15日生
1969年3月株式会社国栄機械製作所(現・グローリー株式会社)入社
2005年3月
グローリー工業株式会社(現・グローリー株式会社)退社
2006年6月当社監査役(現任)
(注)4-
監査役浜野 信夫1946年11月29日生
1969年4月松下電器産業株式会社(現・パナソニック株式会社)入社
2005年6月

2009年9月
松下電器産業株式会社(現・パナソニック株式会社))退社
プロジェクト浜野 代表(現任)
2014年6月当社監査役(現任)
(注)5-
248
(注)1.監査役赤松光弘および浜野信夫は、社外監査役であります。
2.2014年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3.2013年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2011年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.監査役浜野信夫は、2014年6月21日開催の定時株主総会での監査役松本守正の補欠として選任されたため、当社定款の規定により任期は前任者の残任期間(2014年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間)となっております。
6.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
有田 尚徳1942年2月15日生
1965年4月株式会社神戸銀行
(現株式会社三井住友銀行)入行
1975年3月弁護士登録
-

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02012] S10022C9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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