有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001P8P
株式会社石井表記 提出会社の経営指標等 (2014年1月期)
回次 | 第37期 | 第38期 | 第39期 | 第40期 | 第41期 | |
決算年月 | 2010年1月 | 2011年1月 | 2012年1月 | 2013年1月 | 2014年1月 | |
売上高 | (千円) | 12,507,488 | 17,137,943 | 12,431,408 | 7,068,548 | 5,587,387 |
経常利益(△損失) | (千円) | △659,297 | 603,077 | △1,121,808 | △137,800 | △150,520 |
当期純利益(△損失) | (千円) | △2,801,254 | △163,680 | △10,536,766 | 893,362 | △132,598 |
資本金 | (千円) | 3,094,523 | 3,094,523 | 3,094,523 | 300,000 | 300,000 |
発行済株式総数 | (株) | |||||
(普通株式) | 8,176,452 | 8,176,452 | 8,176,452 | 8,176,452 | 8,176,452 | |
(A種優先株式) | - | - | - | 75,922 | 75,922 | |
(B種優先株式) | - | - | - | 90,000 | 90,000 | |
純資産額 | (千円) | 8,835,879 | 8,461,444 | △2,102,101 | 495,496 | 363,608 |
総資産額 | (千円) | 17,662,259 | 17,702,154 | 15,697,604 | 10,607,271 | 9,940,957 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,091.44 | 1,078.50 | △267.94 | △149.61 | △168.08 |
1株当たり配当額 | (円) | |||||
(普通株式) | 15 | - | - | - | - | |
(内1株当たり中間配当額) | (10) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
(A種優先株式) | - | - | - | 60.76 | - | |
(内1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
(B種優先株式) | - | - | - | 60.76 | - | |
(内1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益金額(△損失) | (円) | △346.01 | △20.31 | △1,343.02 | 112.58 | △19.84 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | 76.10 | - |
自己資本比率 | (%) | 50.0 | 47.8 | △13.4 | 4.7 | 3.7 |
自己資本利益率 | (%) | △27.08 | △1.89 | - | - | △30.87 |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | 2.11 | - |
配当性向 | (%) | - | - | - | - | - |
従業員数 | (人) | 396 | 391 | 388 | 314 | 306 |
(外、平均臨時雇用者数) | (11) | (2) | (1) | (4) |
2.第37期から第39期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第41期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
3.第39期および第40期の自己資本利益率については、第39期が債務超過であるため記載しておりません。
4.第37期から第39期および第41期の株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
5.第37期の配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
6.従業員数について、第38期より平均臨時雇用者数を( )外数で記載しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02047] S1001P8P)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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