有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10028EJ
株式会社RVH 連結経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (千円) | 2,112,680 | 2,505,172 | 163,026 | 187,317 | 476,706 |
経常損益 | (千円) | △346,848 | △518,088 | △237,980 | △186,278 | △175,537 |
当期純損益 | (千円) | △309,442 | △414,037 | △239,399 | △331,949 | △181,809 |
包括利益 | (千円) | - | △538,738 | △263,904 | △214,574 | △178,413 |
純資産額 | (千円) | 1,746,186 | 1,124,259 | - | 751,571 | 803,797 |
総資産額 | (千円) | 1,988,968 | 1,262,658 | - | 804,189 | 922,963 |
1株当たり純資産額 | (円) | 34,796.08 | 27,297.13 | - | 152.80 | 133.54 |
1株当たり当期純損益 | (円) | △7,513.29 | △10,052.87 | △5,812.64 | △67.97 | △34.90 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 72.1 | 89.0 | - | 93.5 | 87.0 |
自己資本利益率 | (%) | △19.7 | △32.4 | - | △41.2 | △23.4 |
株価収益率 | (倍) | △6.89 | △1.20 | △2.27 | △2.07 | △5.53 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △115,069 | △631,809 | △232,634 | △317,317 | △144,084 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △36,122 | △115,649 | 153,485 | △311,136 | △117,536 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △111,953 | 767,788 | △824 | 102,013 | 198,989 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 634,498 | 700,866 | 614,447 | 103,967 | 41,335 |
従業員数 | (名) | 103 | 22 | 13 | 39 | 104 |
2.第15期より、「資産除去債務に関する会計基準」(企業会計基準第18号 2008年3月31日)及び「資産除去債務に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第21号 2008年3月31日)を適用しております。
3.第15期において、WIDE Corporation及びその子会社2社(WIDE USA Corporation、WIDE Europe B.V.)は第三者割当増資に伴う持分比率の低下により、連結子会社から持分法適用関連会社に異動しておりますが、異動日を同社の決算日である12月末日とみなしたため、第15期連結会計年度は損益計算書のみを連結しております。
4.第16期連結会計年度末において連結子会社が存在しないため、第16期連結会計年度末の連結貸借対照表は作成しておりません。このため、連結経営指標等の一部については記載しておりません。
5.第18期において、1株につき100株の株式分割を行いましたが、前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純損益を算定しております。
6.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失が計上されているため記載しておりません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02057] S10028EJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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