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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002CCS

有価証券報告書抜粋 株式会社テノックス 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長徳永 克次1948年9月2日生
1971年4月住友商事株式会社入社
2001年6月住商建材株式会社(現 三井住商建材株式会社)取締役
2005年4月三井住商建材株式会社代表取締役副社長
2009年4月当社入社、執行役員営業統括第一部長
2009年6月取締役就任 執行役員営業統括第一部長
2011年4月取締役 執行役員社長補佐
2011年6月代表取締役社長就任 執行役員
2013年4月代表取締役社長(現任)
(注)31
取締役常務執行役員 管理本部長兼経理部長金丸 英二1952年10月24日生
1990年3月当社入社、経理課長
2002年4月経理部長
2005年6月取締役就任 経理部長
2009年4月取締役 執行役員経理部長
2011年10月取締役 執行役員管理本部長兼経理部長
2014年4月取締役 常務執行役員管理本部長兼経理部長(現任)
(注)37
取締役執行役員 営業統括本部長田中 啓三1950年10月1日生
2000年11月当社入社、営業第二部次長
2002年4月営業第二部長
2007年4月建築営業部長
2007年6月取締役就任 建築営業部長
2007年12月取締役 建築営業第二部長兼土木営業部長
2009年4月取締役 執行役員営業統括第二部長兼営業所統括部長
2011年4月取締役 執行役員営業統括本部長(現任)
(注)314
取締役菱山 保1950年3月10日生
1978年8月当社入社
1998年4月第一工事部長
2002年6月取締役就任 第一工事部長
2007年4月取締役 安全環境部長
2007年5月株式会社テノックス技研 代表取締役社長
2007年6月常務取締役就任 施工部門担当兼安全環境部長
2009年4月常務取締役 執行役員第一工事部長
2011年4月常務取締役 執行役員施工部門担当
2011年10月常務取締役 執行役員施工本部長
2013年4月取締役 常務執行役員施工本部長
2014年4月取締役(現任)
(注)357

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役神林 昭夫1951年10月16日生
1991年3月当社入社、総務課長
2002年4月総務部長
2008年6月取締役就任 総務部長
2009年4月取締役 執行役員総務部長
2011年10月取締役 執行役員管理本部副本部長兼総務部長
2012年6月常勤監査役就任(現任)
(注)41
監査役藍田 耕毅1954年4月13日生
1986年5月エスケエエンジニアリング株式会社監査役
1988年6月同社取締役
1996年4月最高裁判所司法研修所司法修習生
1998年4月弁護士登録(現任)
1998年6月当社監査役就任(現任)
(注)4-
監査役竹口 圭輔1973年11月6日生
2002年1月株式会社大和総研入社
2004年4月法政大学経済学部助教授
2010年4月法政大学経済学部教授(現任)
2012年6月当社監査役就任(現任)
(注)4-
80
(注)1.監査役の藍田耕毅と竹口圭輔は、社外監査役であります。
2.監査役の藍田耕毅は、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
3.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
4.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
5.当社は執行役員制度を導入しております。執行役員(取締役兼務者を含む)は次のとおりであります。
役職氏名担当
代表取締役社長徳永 克次
取締役常務執行役員金丸 英二 管理本部長兼経理部長
取締役執行役員田中 啓三 営業統括本部長
執行役員坂口 卓也 管理本部副本部長兼総務部長
執行役員斎藤 光則 営業統括本部副本部長兼東日本営業部長
執行役員齋藤 貴 施工本部長
執行役員高橋 勝規 営業統括本部営業第一部長兼営業第三部長
執行役員堀切 節 施工本部工事部長兼技術・開発部長
執行役員倉島 孝 施工本部東京機材センター長
株式会社テノックス技研代表取締役社長

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00232] S1002CCS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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