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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002EFB

有価証券報告書抜粋 リバーエレテック株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所 有
株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
若尾 富士男1948年
9月19日生
1971年4月当社入社注2.200,300
1985年4月当社宇都宮営業部長代理
1989年11月当社取締役宇都宮営業所部長
1993年4月当社取締役第1営業本部副本部長
1994年3月台湾利巴股份有限公司董事(現任)
1994年12月当社常務取締役
1995年12月当社専務取締役
1997年3月River Electronics (Singapore) Pte.Ltd. 取締役(現任)
1999年6月当社代表取締役副社長営業本部長
1999年6月River Electronics (Ipoh) Sdn.Bhd.取締役(現任)
2003年3月当社代表取締役社長(現任)
2003年4月青森リバーテクノ株式会社代表取締役社長
2009年7月同社代表取締役会長(現任)
常務取締役営業担当
商品開発本部長
三枝 康孝1952年
5月6日生
1978年4月当社入社注2.43,345
2003年4月当社商品開発本部研究室長
2004年1月当社商品開発本部副本部長
2007年6月当社取締役商品開発本部長
2013年6月当社常務取締役営業担当兼商品開発本部長(現任)
2013年10月River Electronics (Singapore) Pte.Ltd. 代表取締役社長(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所 有
株式数
(株)
取締役総務本部長高保 譲治1949年
1月31日生
1971年4月株式会社山梨中央銀行入行注2.100
1995年2月同行藤井支店支店長
2001年7月同行営業本部支店営業部長
2005年7月山梨中銀リース株式会社代表取締役社長
2009年6月当社取締役総務本部長(現任)
取締役製造担当萩原 義久1956年
6月9日生
1982年4月当社入社注2.6,400
1999年4月当社第2商品開発部長
2005年6月青森リバーテクノ株式会社取締役
2006年11月同社常務取締役
2009年6月当社取締役製造担当(現任)
2009年7月青森リバーテクノ株式会社代表取締役社長(現任)
取締役若尾 敦雄1938年
10月21日生
1962年4月
1965年1月
1985年4月
1993年10月
2014年6月
日立製作所株式会社入社
富士産業株式会社(当社)入社
当社CS管理室室長
ゆらぎ企画代表(現任)
当社取締役(現任)
注3.-
常勤監査役古屋 延行1947年
2月5日生
1970年4月当社入社注4.30,000
1988年4月当社商品開発本部部長
1997年4月River Electronics (Ipoh) Sdn.Bhd.プレジデント
2009年6月当社常勤監査役(現任)
監査役越智 大藏1946年
2月26日生
1970年4月ソニー商事株式会社入社注4.-
1989年8月株式会社アイ・アール ジャパン取締役副社長
1997年9月株式会社フィナンシャル メディア代表取締役社長
2005年4月当社IR顧問
2009年6月青森リバーテクノ株式会社監査役(現任)
2009年6月当社監査役(現任)
2009年6月株式会社アドバネクス監査役(現任)
2013年3月共同ピーアール株式会社監査役(現任)
監査役丸山 正和1947年
10月20日生
1999年1月丸山会計事務所理事長(現任)注5.6,500
1999年4月株式会社マネージメント企画代表取締役社長(現任)
2000年11月株式会社コーシン代表取締役会長(現任)
2001年4月韮崎本町運送株式会社監査役(現任)
2003年6月株式会社白州商業開発監査役(現任)
2009年6月当社監査役(現任)
286,645
(注)1.監査役越智大藏及び丸山正和は、社外監査役であります。
2.2013年6月27日開催の定時株主総会の時から2年間
3.2014年6月27日開催の定時株主総会の時から2年間
4.2013年6月27日開催の定時株主総会の時から4年間
5.2011年6月29日開催の定時株主総会の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02093] S1002EFB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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