有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001J6F
株式会社ディー・ディー・エス 役員の状況 (2013年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | - | 三吉野 健滋 | 1967年9月19日生 | 1992年 3月 | 佐賀大学 経済学部卒業 | 注5 | 5 (6,300) |
1992年 4月 | 和光証券株式会社入社 | ||||||
1995年 9月 | 有限会社ディー・ディー・エス設立 取締役就任 | ||||||
1998年 1月 | 株式会社ディー・ディー・エス改組 代表取締役社長就任 | ||||||
2005年 3月 | 当社代表取締役社長就任(現任) | ||||||
2006年 2月 | DDS Korea,Inc.取締役就任(現任) | ||||||
2006年 6月 | SuperPix Micro Technology Ltd. 取締役就任(現任) | ||||||
2008年 1月 | 当社代表取締役社長兼開発本部長就任 | ||||||
2008年 2月 | DDS Hong Kong ,Ltd.董事長就任 | ||||||
2008年 5月 | DDS Shanghai Technology,Inc.董事長 就任 | ||||||
取締役 | ― | 松下 重悳 | 1936年3月11日生 | 1959年 3月 | 東京大学 工学部卒業 | 注5 | 64 |
1959年 4月 | 東京芝浦電気株式会社(現株式会社東芝)入社 | ||||||
1963年 3月 | イリノイ大学修士取得 | ||||||
1974年10月 | 東京大学 工学博士 | ||||||
1993年10月 | 東芝情報システム株式会社 専務取締役兼システム事業本部長就任 | ||||||
2005年 3月 | 当社取締役就任(現任) | ||||||
取締役副社長 | バイオセキュリティ 事業本部長 | 柚木 健一郎 | 1956年11月3日生 | 1979年 3月 | 同志社大学社会学部産業関係学科卒業 | 注5 | 15 (900) |
1991年 1月 | ミノルタ株式会社カメラ欧州本部国際部長就任 | ||||||
2000年 4月 | 新事業開発センター新事業推進室室長就任 | ||||||
2001年 4月 | 研究開発本部i-Projectリーダー就任 | ||||||
2006年 1月 | 当社入社 戦略事業本部長就任 | ||||||
2006年 2月 | DDS Korea,Inc.取締役就任(現任) | ||||||
2006年 3月 | 当社取締役副社長戦略事業本部長就任 | ||||||
2008年 5月 | DDS Shanghai Technology,Inc.董事 就任 | ||||||
2010年 1月 | 当社取締役副社長バイオセキュリティ事業本部長就任(現任) | ||||||
取締役 | 管理本部長 | 貞方 渉 | 1972年6月6日生 | 1996年 3月 | 早稲田大学政治経済学部卒業 | 注5 | - (500) |
1996年 4月 | 日本アジア投資株式会社入社 | ||||||
2000年 9月 | 有限会社ザーチ設立取締役就任 (現任) | ||||||
2003年 8月 | ITX株式会社入社 | ||||||
2004年 5月 | 株式会社T・ZONE DIY取締役就任 | ||||||
2004年 8月 | 株式会社グローヴァ取締役COO兼執行社長就任 | ||||||
2008年 3月 | 株式会社ロゼッタ取締役兼マーケティング本部長就任 | ||||||
2008年11月 | 株式会社ホーム・コンピューティング・ネットワーク取締役就任 | ||||||
2009年 3月 | スリープログループ株式会社 執行役員就任 | ||||||
2010年 3月 | 株式会社アビバ取締役就任 | ||||||
2010年 8月 | スリープロネットワークス株式会社 取締役社長就任 | ||||||
2011年 3月 | 当社取締役管理本部長就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 | ― | 徳田 清仁 | 1957年12月13日生 | 1981年 3月 | 法政大学工学部卒業 | 注5 | - (300) |
1983年 3月 | 法政大学工学研究科電気工学専攻修了 | ||||||
1983年 4月 | 沖電気工業株式会社入社 | ||||||
1996年 3月 | 法政大学工学博士 | ||||||
1997年10月 | 沖電気工業株式会社研究開発本部電子通信システム研究所高速無線ネットワークプロジェクトリーダー就任 | ||||||
2000年 4月 | 同社交通システム事業部R&D部部長就任 | ||||||
2002年 4月 | 同社無線技術開発部部長就任(沖テクノセンタ横須賀センタ長兼務) | ||||||
2010年 1月 | 早稲田大学国際情報通信研究センター客員教授(上級研究員)就任(現任) | ||||||
2010年 4月 | 社団法人YRP国際連携研究所副所長就任(現任) | ||||||
2010年 5月 | 玄人ネットワーク株式会社設立代表取締役就任(現任) | ||||||
2010年 8月 | 東京大学先端科学技術研究センター特任研究員 | ||||||
2013年 3月 | 当社取締役就任(現任) | ||||||
常勤監査役 | ― | 大島 一純 | 1944年9月1日生 | 1970年 3月 | 早稲田大学大学院理工学研究課修士課程終了 | 注6 | - |
1970年 4月 | 日本電信電話公社入社 | ||||||
1995年 7月 | 同社グループ事業本部企画部担当部長就任 | ||||||
1996年 4月 | エヌ・ティ・ティ・ファネット・システムズ株式会社取締役マルチメディア事業部長就任 | ||||||
2003年 4月 | 同社取締役マルチメディア事業本部長就任 | ||||||
2006年 3月 | 当社監査役就任 | ||||||
2007年 7月 | 当社常勤監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | ― | 宗岡 徹 | 1957年6月27日生 | 1981年 3月 | 東京大学文学部卒業 | 注6 | - |
1986年 3月 | 神戸商科大学(現在の兵庫県立大学) 大学院経営学研究科修士課程修了 | ||||||
1988年 2月 | 公認会計士登録 | ||||||
1990年 9月 | 株式会社日本興業銀行入行 | ||||||
2003年 4月 | ソニー株式会社入社 | ||||||
2006年 4月 | 関西大学大学院会計研究科 教授 (現任) | ||||||
2011年 3月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | ― | 山口 順平 | 1947年1月5日生 | 1969年 3月 | 大阪府立大学工学部卒業 | 注7 | - |
1969年 4月 | ミノルタカメラ株式会社入社 | ||||||
1999年 4月 | 同社情報システム部長就任 | ||||||
2000年 4月 | 同社新事業開発センター所長就任 | ||||||
2001年11月 | ポータル株式会社西日本支社長就任 | ||||||
2008年 1月 | ワクコンサルティング株式会社執行役員・関西支社長就任(現任) | ||||||
2012年 3月 | 当社補欠監査役就任 | ||||||
2013年 3月 | 当社監査役就任 (現任) | ||||||
計 | 84 (8,000) |
おります。
2.各候補者と当社の間に特別な利害関係はありません。
3.松下重悳氏は、社外取締役であります。
4.大島一純氏、宗岡徹氏、山口順平氏の3氏は、社外監査役であります。
5. 2013年3月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
6. 2012年3月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
7. 2013年3月28日開催の定時株主総会の終結の時から3年間。
8. 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法329条第2項に定める補欠監査役の
1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴、当社における地位 (重要な兼職の状況) | 略歴、当社における地位 (重要な兼職の状況) | 所有する当社の株式数 |
いまづ よしお 今津 吉雄 | 1947年1月5日 | 1974年3月 1974年4月 1979年10月 1996年4月 2009年9月 | 九州大学経済学部卒業 株式会社CAC入社 株式会社福武書店 (現ベネッセコーポレーション)入社 株式会社シンフォーム (ベネッセコーポレーション子会社) 入社・同東京支社長就任 株式会社栄光入社・システム統括室長就任 | -株 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02104] S1001J6F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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