有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10038OE
株式会社大盛工業 提出会社の経営指標等 (2014年7月期)
回次 | 第44期 | 第45期 | 第46期 | 第47期 | 第48期 | |
決算年月 | 2010年7月 | 2011年7月 | 2012年7月 | 2013年7月 | 2014年7月 | |
売上高 | (千円) | 2,809,861 | 1,932,476 | 2,613,412 | 2,688,631 | 2,589,093 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | △71,844 | △248,193 | △98,681 | 65,447 | 55,211 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | △122,250 | △288,031 | △111,041 | 61,149 | 65,543 |
持分法を適用した場合の投資利益 | (千円) | - | - | - | - | - |
資本金 | (千円) | 1,758,495 | 1,758,495 | 1,910,267 | 2,030,566 | 2,325,240 |
発行済株式総数 | (株) | |||||
普通株式 | 77,527,498 | 77,527,498 | 91,927,498 | 102,027,498 | 123,527,498 | |
純資産額 | (千円) | 1,627,401 | 1,333,699 | 1,530,838 | 1,842,802 | 2,507,297 |
総資産額 | (千円) | 2,897,880 | 2,651,303 | 2,624,077 | 2,959,638 | 3,805,505 |
1株当たり純資産額 | (円) | 21.00 | 17.19 | 16.66 | 18.07 | 20.30 |
1株当たり配当額 | (円) | - | - | - | - | - |
(内1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | △1.58 | △3.72 | △1.33 | 0.63 | 0.55 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | 0.63 | 0.55 |
自己資本比率 | (%) | 56.2 | 50.2 | 58.3 | 62.2 | 65.5 |
自己資本利益率 | (%) | - | - | - | 3.6 | 3.0 |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | 36.13 | 65.45 |
配当性向 | (%) | - | - | - | - | - |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △421,551 | △24,531 | △343,574 | △64,415 | 686,384 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △30,728 | △56,500 | △12,267 | △107,672 | △241,761 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △66,752 | △33,672 | 241,515 | 153,151 | 492,099 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 935,894 | 821,190 | 706,864 | 687,927 | 1,624,650 |
従業員数 | (人) | 60 | 57 | 69 | 63 | 63 |
[外、平均臨時雇用者数] | [13] | [14] | [14] | [12] | [11] |
載しておりません。
2.売上高には消費税等は含まれておりません。
3.第44期~第46期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額につきましては、1株当たり当期純損失が計上
されている為、記載しておりません。
4.第44期~第46期の自己資本利益率及び株価収益率につきましては、当期純損失が計上されている為、記載し
ておりません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00239] S10038OE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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