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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002A5T

有価証券報告書抜粋 株式会社コンテック 生産、受注及び販売の状況 (2014年3月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題


(1) 生産実績

当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

セグメントの名称生産高(千円)前年同期比(%)
デバイス製品10,417,073155.9
ソリューション製品2,307,841107.8
システム製品851,05784.6
サービス製品325,04148.4
電子機器事業 計13,901,014132.4
EMS事業 計7,933,332109.3
合計21,834,347123.0

(注) 1 セグメント間取引については、相殺消去しております。
2 金額は、販売価格によっております。
3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
4 電子機器事業における製品区分の変更
従来、当社グループの電子機器事業の製品区分は、「デバイス&ソリューション製品」、「システム製品」の2製品区分に分類しておりました。このたび、「デバイス&ソリューション製品」に含めておりましたソリューション製品及びサービス製品の製品特性を考慮し、「デバイス製品」、「ソリューション製品」、「システム製品」、「サービス製品」の4製品区分に変更いたしました。

(2)受注実績

当連結会計年度における受注実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

セグメントの名称受注高(千円)前年同期比(%)受注残高(千円)前年同期比(%)
デバイス製品11,704,121175.52,157,880200.2
ソリューション製品1,910,55283.1315,85948.9
システム製品978,157114.4346,972176.6
サービス製品417,043145.679,602116.0
電子機器事業 計15,009,874148.52,900,314145.8
EMS事業 計7,977,781112.1466,969140.2
合計22,987,656133.43,367,284145.0

(注) 1 セグメント間取引については、相殺消去しております。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 電子機器事業における製品区分の変更
従来、当社グループの電子機器事業の製品区分は、「デバイス&ソリューション製品」、「システム製品」の2製品区分に分類しておりました。このたび、「デバイス&ソリューション製品」に含めておりましたソリューション製品及びサービス製品の製品特性を考慮し、「デバイス製品」、「ソリューション製品」、「システム製品」、「サービス製品」の4製品区分に変更いたしました。


(3) 販売実績

当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

セグメントの名称販売高(千円)前年同期比(%)
拡張ボード系機器2,962,103104.4
産業用パソコン系機器6,886,410222.7
ネットワーク系機器775,840101.2
デバイス製品 計10,624,355158.6
ソリューション製品2,240,432117.7
システム製品827,65190.2
サービス製品406,085164.5
電子機器事業 計14,098,524144.4
EMS事業 計7,843,967102.3
合計21,942,491125.9

(注) 1 セグメント間取引については、相殺消去しております。
2 主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合
相手先前連結会計年度当連結会計年度
販売高(千円)割合(%)販売高(千円)割合(%)
株式会社ダイフク8,270,00147.48,156,99237.2

3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
4 電子機器事業における製品区分の変更
従来、当社グループの電子機器事業の製品区分は、「デバイス&ソリューション製品」、「システム製品」の2製品区分に分類しておりました。このたび、「デバイス&ソリューション製品」に含めておりましたソリューション製品及びサービス製品の製品特性を考慮し、「デバイス製品」、「ソリューション製品」、「システム製品」、「サービス製品」の4製品区分に変更いたしました。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02117] S1002A5T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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