有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002ABC
日産自動車株式会社 連結経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第111期 | 第112期 | 第113期 | 第114期 | 第115期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (百万円) | 7,517,277 | 8,773,093 | 9,409,026 | 8,737,320 | 10,482,520 |
経常利益 | (百万円) | 207,747 | 537,814 | 535,090 | 504,421 | 527,189 |
当期純利益 | (百万円) | 42,390 | 319,221 | 341,433 | 341,117 | 389,034 |
包括利益 | (百万円) | ― | 189,198 | 290,600 | 721,860 | 796,533 |
純資産額 | (百万円) | 3,015,105 | 3,273,783 | 3,449,997 | 4,036,030 | 4,671,528 |
総資産額 | (百万円) | 10,214,820 | 10,736,693 | 11,072,053 | 12,442,337 | 14,703,403 |
1株当たり純資産額 | (円) | 663.90 | 703.16 | 750.77 | 890.38 | 1,035.06 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 10.40 | 76.44 | 81.67 | 81.39 | 92.82 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | ― | ― | ― | ― | 92.82 |
自己資本比率 | (%) | 26.5 | 27.4 | 28.4 | 30.0 | 29.5 |
自己資本利益率 | (%) | 1.59 | 11.30 | 11.22 | 9.92 | 9.64 |
株価収益率 | (倍) | 77.02 | 9.65 | 10.79 | 11.08 | 9.91 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 1,177,226 | 667,502 | 696,297 | 412,257 | 728,123 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △496,532 | △331,118 | △685,053 | △838,047 | △1,080,416 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △663,989 | 110,575 | △308,457 | 433,817 | 396,925 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 761,495 | 1,153,453 | 840,871 | 711,901 | 832,716 |
従業員数 ( )内は平均臨時 雇用者数で外数 | (人) | 151,698 | 155,099 | 157,365 | 130,274 | 142,925 |
(17,600) | (27,816) | (34,775) | (22,442) | (21,750) | ||
157,624 | 159,398 | 161,513 | 136,625 | 147,939 | ||
(17,908) | (28,089) | (35,099) | (23,307) | (22,642) |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれていない。
2 第115期より、一部海外関係会社において国際財務報告基準(IFRS)第11号「共同支配の取決め」(2011年5月12日)及び国際会計基準(IAS)第19号「従業員給付」(2011年6月16日)を適用し、第114期の関連する主要な経営指標等について遡及処理後の数値を記載している。
3 第111期、第112期、第113期及び第114期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載していない。
4 従業員数の下段に表示している人員数は、参考情報として持分法適用の非連結子会社の人員を含んだものである。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02142] S1002ABC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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