有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10022P4
本田技研工業株式会社 連結経営指標等 (2014年3月期)
連結会計年度 | 2009年度 (自 2009年4月1日 至 2010年3月31日) | 2010年度 (自 2010年4月1日 至 2011年3月31日) | 2011年度 (自 2011年4月1日 至 2012年3月31日) | 2012年度 (自 2012年4月1日 至 2013年3月31日) | 2013年度 (自 2013年4月1日 至 2014年3月31日) | |
売上高及びその他の 営業収入 | (百万円) | 8,579,174 | 8,936,867 | 7,948,095 | 9,877,947 | 11,842,451 |
営業利益 | (百万円) | 363,775 | 569,775 | 231,364 | 544,810 | 750,281 |
税引前利益 | (百万円) | 336,198 | 630,548 | 257,403 | 488,891 | 728,940 |
当社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 268,400 | 534,088 | 211,482 | 367,149 | 574,107 |
当社株主に帰属する 包括利益(△損失) | (百万円) | 383,066 | 246,870 | 60,784 | 776,435 | 1,017,885 |
当社株主に帰属する 株主資本 | (百万円) | 4,328,640 | 4,439,587 | 4,398,249 | 5,043,500 | 5,918,979 |
純資産額 | (百万円) | 4,456,430 | 4,572,524 | 4,525,583 | 5,205,423 | 6,113,398 |
総資産額 | (百万円) | 11,629,115 | 11,577,714 | 11,787,599 | 13,635,357 | 15,622,031 |
1株当たり 当社株主に帰属する 株主資本 | (円) | 2,385.45 | 2,463.29 | 2,440.35 | 2,798.37 | 3,284.14 |
基本的1株当たり 当社株主に帰属する 当期純利益 | (円) | 147.91 | 295.67 | 117.34 | 203.71 | 318.54 |
希薄化後1株当たり 当社株主に帰属する 当期純利益 | (円) | 147.91 | 295.67 | 117.34 | 203.71 | 318.54 |
当社株主に帰属する 株主資本比率 | (%) | 37.2 | 38.3 | 37.3 | 37.0 | 37.9 |
当社株主に帰属する 株主資本 当社株主に帰属する 当期純利益率 | (%) | 6.4 | 12.2 | 4.8 | 7.8 | 10.5 |
株価収益率 | (倍) | 22.3 | 10.6 | 26.8 | 17.5 | 11.4 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 1,544,212 | 1,096,613 | 761,538 | 800,744 | 1,229,191 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △595,751 | △731,390 | △673,069 | △1,069,756 | △1,708,744 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △559,244 | △126,192 | △68,230 | 119,567 | 370,555 |
現金及び現金等価物 の期末残高 | (百万円) | 1,119,902 | 1,279,024 | 1,247,113 | 1,206,128 | 1,168,914 |
従業員数 (外、平均臨時従業員数) | (名) | 176,815 | 179,060 | 187,094 | 190,338 | 198,561 |
(18,666) | (23,124) | (27,964) | (30,923) | (32,848) |
(注) 1 当社の連結財務諸表は、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1976年(1976年)大蔵省令第28号)第95条の規定により、米国において一般に公正妥当と認められた会計原則に基づいて作成しています。
2 売上高及びその他の営業収入には、消費税等は含まれていません。
3 当社は、2011年度および2012年度の当社株主に帰属する株主資本および純資産額を修正しています。これに伴い、1株当たり当社株主に帰属する株主資本、当社株主に帰属する株主資本比率および当社株主に帰属する株主資本当社株主に帰属する当期純利益率も修正後の当社株主に帰属する株主資本を用いて算出しています。当該修正に重要性がないことから、2010年度以前の連結財務諸表について修正は実施していません。詳細は、連結財務諸表注記の「2 一般的事項及び重要な会計方針についての要約 (2) 連結の方針および範囲」を参照ください。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02166] S10022P4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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