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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001DVM

有価証券報告書抜粋 ヤマハ発動機株式会社 研究開発活動 (2013年12月期)


経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは、「感動創造企業」という企業目的のもと、「豊かな生活」「楽しい移動(パーソナルモビリティー)」「人・社会・地球にやさしい知的技術」を3つの成長軸として、常に「高品質・高性能・軽量・コンパクト」をコンセプトとした製品を提供するため、エンジン技術、スマートパワー技術、車両技術、艇体技術、制御技術、材料技術、生産技術、さらには環境技術や先進安全技術の開発など、積極的な研究開発活動を行っています。
また、世界各地のお客様のニーズに的確にお応えした製品づくりのために、当社を中心にグローバルな研究開発体制を構築して、国内、海外関係会社との密接な連携のもとで研究開発活動を推進しています。
当連結会計年度において、インドにおけるモノ創り競争力の強化を目的に、昨年タイに設置した「アセアン統合開発センター」に続く2拠点目の統合開発センターとして、「インド統合開発センター」を設立し、稼動を始めました。

当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、761億円となりました。セグメントごとの状況は次のとおりです。

〔二輪車〕
当連結会計年度の研究開発費は499億円となりました。主な成果は以下のとおりです。
・吸排気系とフュエル・インジェクション(FI)システムのセッティングなどを一新した950ccの空冷V型2気筒エンジンを、スリム&コンパクトな車体に搭載し、都市部における低速域からの優れた加速性と軽快な走りを実現した新型クルーザー「BOLT」の開発。
・先進国向けモデルの核となるコンポーネントのひとつとしてプラットフォーム展開予定のクロスプレーンコンセプトに基づく新開発850cc直列3気筒エンジン、また徹底した軽量設計による188kgのボディ、そしてネイキッドとスーパーモタードの異種混合ハイブリッド・デザインなどを特徴としたスポーツモデル「MT-09」の開発。
・長距離ツアラー性能とスポーツ性を支えるYCC-T(ヤマハ電子制御スロットル)を採用した4気筒エンジンを搭載し、当社製国内向けモデル初となる"クルーズコントロール"やクラッチ操作が不要なYCC-S(ヤマハ電子制御シフト)、電動調整サスペンション(「FJR1300AS」のみの機能)などヤマハ電子制御の最先端技術をフル投入したスポーツツアラーモデル「FJR1300AS」、「FJR1300A」の開発。
・FI採用の115ccエンジンによる低燃費で爽快な加速フィーリングに加え、スポーティーで個性的な外観と、優れたトラクション性能を実現する専用サスペンション及び幅広タイヤなどが特徴のインドネシア向けオートマチック(AT)コミューター「X Ride」の開発。
・2012年にインド市場にて若い女性をターゲットとして発売した「CYGNUS RAY」に続き、若い男性をターゲットに、スモークのバイザー、アルミ製のリアウイング風タンデムグラブバー、カーボン柄メーターパネル、カーボン柄表皮シート、躍動感あるカラー&グラフィック、などを採用し、スポーティーな装いとしたインド向けATコミューター「CYGNUS RAY Z」の開発。
・FI採用の115cc新エンジンを搭載し、低燃費化に加えデザインや実用機能を大きく進化させたタイ向けATコミューター「FINO」の開発。
・エタノール混合燃料にも対応し、低燃費かつ加速性に優れた空冷150ccエンジンにFIを搭載したブラジル向けストリートモデル「YS150 FAZER BlueFlex」の開発。
・楽しみながらモーターサイクルのライディングスキルの上達過程をサポートするスマートフォンアプリ「SmartRiding(スマートライディング)」の開発。
・二輪車本来の機動性の高さに、安定感と新しいおもしろさを加えたリーニング・マルチ・ホイール(LMW)などの導入準備。

〔マリン〕
船外機、ウォータービークル、ボート、プール等の研究開発を行っており、当連結会計年度の研究開発費は86億円となりました。主な成果は以下のとおりです。
・新開発の総排気量2,785cc、直列4気筒のパワーユニットを採用し、徹底した軽量・コンパクト設計により、クラス最軽量(※1)を達成した200馬力の4ストローク船外機「F200F」の開発。
・「F200F」で開発した軽量・コンパクト設計、可変カムシャフトタイミング(VCT)を活用し、優れた加速性能を実現したバスボート専用の4ストローク船外機「F150C」の開発。
・スーパーチャージャーの改良に加え、新型ピストン、大径ジェットポンプなどにより、出力・快適性・信頼性を高次元で実現した新開発の専用エンジン“スーパー・ボルテックス・ハイ・アウトプット(SVHO)”を搭載したマリンジェットのニューモデル「MJ-FX Cruiser SVHO」、「MJ-FZS SVHO」の開発。

・プレミアムボートのカテゴリー「EXULT(イグザルト)」シリーズとして、多彩なマリンプレイに対応する油圧昇降式大型トランサムステップを採用し、より質感を高めたスタイリングと開放的なアフトデッキスペースを実現させたサロンクルーザー「EXULT 36 Sport Saloon-X」の開発。

※1 出力200馬力の4ストローク船外機との比較について、2013年2月現在の当社調べによるものです。

〔特機〕
四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)、ゴルフカー、スノーモビル、発電機、汎用エンジン等の研究開発を行っており、当連結会計年度の研究開発費は83億円となりました。主な成果は以下のとおりです。
・全速度域で滑らかな走行を可能とする駆動・変速システム“ウルトラマチック”トランスミッション、3人が快適に乗車できホールド性に優れる分割シート、荷物を積みやすい広くフラットな荷台、悪路走破性に優れる4WD システムなどを特徴とした、新レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル(ROV)「VIKING(バイキング)」の開発。
・深雪でのトラクション性と旋回性を更に高めた新型トラックベルトと、トラック駆動ロスを下げつつ静粛性を確保する新型スプロケットを採用した、スノーモビル「FXNytro X-TX 1.75」の開発。
・新バンパーの採用により、ブッシュや立ち木の回避性を高めつつメンテナンス性も向上させたスノーモビル「VK540Ⅳ」の開発。

〔産業用機械・ロボット〕
サーフェスマウンター、産業用ロボット、電動車イス等の研究開発を行っており、当連結会計年度の研究開発費は40億円となりました。主な成果は以下のとおりです。
・塗布タクト0.07秒/点の業界最高水準の性能に加え、さまざまな塗布用途や大型基板への対応、タッチパネルの標準搭載など、汎用性・操作性を向上させ、さらにCEマーキング、低供給エア圧0.45MPaに対応するなど、環境・安全対応も実現した新型高速ディスペンサー「YSD」の開発。
・生産設備への様々な電動機器の要求に応えるべく、ステッピングモータを使用した小型・低価格アクチュエータの「トランサーボ」シリーズに新たに追加した、スライドテーブル仕様の「STHタイプ」、ロータリー仕様の「RFタイプ」、ベルト仕様の「BDタイプ」の開発。
・従来機に対して高速化・高性能化を図りながら30%以上の低価格化を実現したヤマハスカラ(水平多関節型)ロボット「YK400XR」の開発。
・拡張性とネットワークを充実し、より多彩で広範囲なシステム構成を図りながら、業界最小(※2)のコンパクトサイズを実現した高機能多軸ロボットコントローラ「RCX340」の開発。

※2 2013年10月現在の当社調べによるものです。

〔その他〕
自動車用エンジン、電動アシスト自転車、産業用無人ヘリコプター等の研究開発を行っており、当連結会計年度の研究開発費の合計額は53億円となりました。主な成果は以下のとおりです。
・車速を感知するスピードセンサーとペダルを踏み込む力を感知するトルクセンサーからなる従来のダブルセンサーに、ペダリングの速度を感知するクランク回転センサーを加えたトリプルセンサーシステムを搭載した電動アシスト自転車「PAS ナチュラ L デラックス」、「PAS ナチュラ L」、「PAS Ami」等の開発。
・従来の幼児2人同乗基準に適合した電動アシスト自転車に、残りアシスト走行可能距離が表示できるデジタルメーター付きスイッチを新たに搭載した「PAS Kiss」シリーズ2種類と、「PAS Raffini L」の開発。
・次世代を担う産業用無人ヘリコプターとして、エンジン出力向上による積載能力の拡大と同時に、FIを採用した4ストロークエンジンによりクリーンな排気と優れた静粛性を実現し、また新設計の送信機や新制御システムの採用により操作性を向上させたニューモデル「FAZER」の開発。

経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02168] S1001DVM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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