株式会社イクヨ 役員の状況 (2014年3月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役会長 (代表取締役)	-	李 秀鵬	1968年3月18日生	1984年1月 大連壁海山荘入社 1989年1月 大連鵬成飲食会社設立 社長 2001年6月 大連鵬成餐飲管理サービスセンター設立 社長就任 2003年9月 大連田村塑料有限公司設立(日中合弁)董事長就任 2007年1月 大連鵬成食品有限公司設立 社長就任 2008年12月 大連日東塑料加工有限公司(日中合弁)会長就任 2010年4月 大連旭計器有限公司 会長就任(現任) 2010年8月 成悦株式会社 代表取締役就任(現任) 2011年2月 日東株式会社 代表取締役就任(現任) 2011年4月 当社入社 顧問 2011年6月 代表取締役会長就任(現任) 2011年7月 株式会社協和精機製作所 取締役会長(現任) 2012年7月 旭計器株式会社 取締役就任(現任) 2012年9月 神明電機株式会社 代表取締役会長就任(現任) 2013年12月 株式会社タマダイ 代表取締役会長就任(現任)	(注)3	-
取締役社長 (代表取締役)	-	神尾 裕司	1955年7月22日生	1978年4月 当社入社 2002年7月 第二営業部長 2006年4月 執行役員第二営業部長 2008年4月 営業統括部長 2008年10月 執行役員営業統括部長 2008年11月 取締役営業統括部長就任 2009年2月 取締役営業購買統括部長就任 2013年6月 代表取締役社長就任(現任)	(注)3	13
取締役	副社長 兼 開発・ 技術 統括 部長	内野 実	1949年6月18日生	1972年4月 日産自動車株式会社入社 1998年4月 同社 材料技術部長 2000年4月 日立粉末冶金株式会社入社 2003年6月 同社 執行役技術開発センター長 2006年4月 同社 執行役常務 2008年4月 同社 執行役技専務粉末冶金事業本部長 2008年7月 同社 専務取締役就任 2009年4月 同社 常務取締役就任 技術開発本部長 2010年4月 同社 監査役就任 2012年4月 当社入社 顧問 2012年6月 取締役副社長就任 2013年6月 取締役副社長開発・技術統括部長就任(現任)	(注)3	-
取締役	製造 事業 部長	渡辺 浩	1955年12月12日生	1979年4月 三菱自動車工業株式会社入社 2008年6月 同社 調達本部調達技術部 担当部長 2009年4月 同社 調達本部調達技術部 部長 2011年4月 当社入社 顧問 2011年6月 取締役品質統括部長就任 2012年7月 取締役開発・品質統括部長就任 2013年6月 取締役製造事業部長就任(現任)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役	-	半澤 祐治	1956年5月1日生	1984年10月 当社入社 1994年5月 品質保証部部長代理 1997年2月 当社米国子会社(ユーエスアイインコーポレイテッド)出向 2003年4月 第二品質保証部長 2006年5月 厚木工場長 2008年10月 執行役員厚木工場長 2008年11月 取締役厚木工場長就任 2009年2月 取締役製造事業部長兼厚木工場長就任 2011年6月 当社監査役就任(現任)	(注)4	1
監査役	-	小峰 雄一	1971年10月21日生	1995年10月 中央監査法人入所 2000年7月 小峰雄一公認会計士事務所開業 2000年10月 小峰雄一税理士事務所開業 2005年4月 G&Gサイエンス株式会社 監査役就任(現任) 2008年1月 税理士法人小峰会計事務所 代表社員 2008年6月 オンコセラピー・サイエンス株式会社監査役就任(現任) 2010年6月 当社監査役就任(現任) 2011年7月 税理士法人綜合税務会計 社員(現任) 2012年6月 ㈱医学生物学研究所 監査役(現任) 2012年6月 株式会社サン・ライフ監査役(現任)	(注)4	-
監査役	-	飯嶌 宣男	1944年12月31日生	1968年4月 株式会社日本相互銀行 (現㈱三井住友銀行)入行 1997年6月 株式会社さくら銀行 (現㈱三井住友銀行)取締役 1999年6月 同行 執行役員 2000年6月 ㈱オリエントコーポレーション 専務取締役就任 2005年7月 株式会社オリコ商事 代表取締役会長就任 2007年8月 株式会社明豊エンタープライズ 顧問 2012年6月 当社監査役就任(現任)	(注)4	-
				計		14

(注)1.監査役小峰雄一氏及び飯嶌宣男氏は、社外監査役であります。なお、小峰雄一氏及び飯嶌宣男氏を東京証券取引所の定めにもとづく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
2.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、また、能力主義に基づく積極的な人材の登用のため、執行役員制度を導入しております。
3.2014年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2012年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間