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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100230A

有価証券報告書抜粋 株式会社タツミ 生産、受注及び販売の状況 (2014年3月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題


(1)生産実績


事業部門品目当事業年度
(自 2013年4月1日
至 2014年3月31日)
前年同期比(%)
輸送用機器関連
事業
自動車用
部品
視界確保(千円)501,335105.3
利便快適(千円)1,050,46294.8
コミュニケーション(千円)183,841113.8
エンジン補機(千円)735,106149.4
4輪ブレーキ(千円)3,035,990121.6
2輪ブレーキ(千円)67,03432.3
2輪汎用(千円)647,61182.7
小計(千円)6,221,381108.7
応用機器(千円)647,333139.2
合計(千円)6,868,714111.0

(注) 1. 金額は、販売価格に換算して表示しており、消費税等を含んでおりません。
2.当事業年度より応用機器に設備金額を含めて表示しており、遡及適用後の前事業年度金額と比較してお ります。

(2) 受注状況


事業部門品目当事業年度
(自 2013年4月1日
至 2014年3月31日)
受注高前年同期比
(%)
受注残高前年同期比
(%)
輸送用機器関連
事業
自動車用
部品
視界確保(千円)501,653106.440,84298.2
利便快適(千円)1,043,65994.886,93489.3
コミュニケーション(千円)185,518110.916,708115.1
エンジン補機(千円)764,417152.874,546172.2
4輪ブレーキ(千円)3,076,587121.7257,625117.6
2輪ブレーキ(千円)55,38526.85,97832.1
2輪汎用(千円)630,55581.449,39871.9
小計(千円)6,257,778108.9532,034105.7
応用機器(千円)656,234140.828,572145.5
合計(千円)6,914,012111.3560,607107.2

(注) 1.金額は、販売価格に換算して表示しており、消費税等を含んでおりません。
2.受注残高は、翌月(1か月)分の確定金額であります。
3.当事業年度より応用機器に設備金額を含めて表示しており、遡及適用後の前事業年度金額と比較してお ります。


(3)販売実績


事業部門品目当事業年度
(自 2013年4月1日
至 2014年3月31日)
前年同期比(%)
輸送用機器関連
事業
自動車用
部品
視界確保(千円)502,421105.9
利便快適(千円)1,054,04595.0
コミュニケーション(千円)183,327110.8
エンジン補機(千円)733,157148.6
4輪ブレーキ(千円)3,038,016121.7
2輪ブレーキ(千円)68,02232.1
2輪汎用(千円)649,88783.0
小計(千円)6,228,878108.6
応用機器(千円)647,300138.2
合計(千円)6,876,179110.9

(注) 1.主な相手先別の販売実績及び総販売実績に対する割合は次のとおりです。

相手先前事業年度
(自 2012年4月1日
至 2013年3月31日)
割合
(%)
当事業年度
(自 2013年4月1日
至 2014年3月31日)
割合
(%)
㈱ミツバ(千円)2,474,18839.92,489,85636.2
曙ブレーキ工業㈱(千円)1,279,95820.61,419,37520.6
日信工業㈱(千円)1,042,81016.81,080,84015.7
アメリカン・ミツバ・コーポレーション(千円)536,4308.61,030,23415.0

2.上記の金額には、消費税等を含んでおりません。
3.当事業年度より応用機器に設備金額を含めて表示しており、遡及適用後の前事業年度金額と比較してお ります。
(当社は単一の事業セグメントにより構成されているため、生産、受注及び販売の状況についてセグメントに関連付けて記すことはしておりません。)

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02230] S100230A)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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