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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10023D5

有価証券報告書抜粋 株式会社ユタカ技研 事業の内容 (2014年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、本田技研工業株式会社(当社の親会社)、子会社17社により構成されており、主に自動車部品の製造販売を行っております。
当社グループ各社の事業に係わる位置づけをセグメントとの関連で示すと、次のとおりであります。
[日本]
(自動車部品四輪)
当社及び当社の国内子会社(新日工業株式会社)が製造し、主として当社の親会社及び同社の海外子会社に販売しております。
また、当社の製造工程の一部は国内子会社(株式会社スミレックス及び新日工業株式会社)に委託しております。
(自動車部品二輪)
当社及び当社の国内子会社(新日工業株式会社)が製造し、主として当社の親会社及び同社の海外子会社に販売しております。
(汎用製品組立及び汎用部品)
当社及び当社の国内子会社(新日工業株式会社)が製造し、当社の親会社に販売しております。
(その他)
その他の内容は、主として当社が機械、金型・治具他を製造または購入し、当社の親会社及び同社の子会社に販売しております。
[北米]
(自動車部品四輪)
当社の海外子会社4社(カーディントン・ユタカ・テクノロジーズ・インコーポレーテッド、サウスキャロライナ・ユタカ・テクノロジーズ・インコーポレーテッド、アラバマ・カルマン・ユタカ・テクノロジーズ・リミテッド・ライアビリティ・カンパニー及びユタカ・テクノロジーズ・デ・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイ)が製造し、主として当社の親会社の海外子会社に販売しております。
(自動車部品二輪)
当社の海外子会社2社(カーディントン・ユタカ・テクノロジーズ・インコーポレーテッド及びサウスキャロライナ・ユタカ・テクノロジーズ・インコーポレーテッド)が製造し、主として当社の親会社の海外子会社に販売しております。
[アジア]
(自動車部品四輪)
当社の海外子会社5社(ユタカ・マニファクチャリング(フィリピンズ)インコーポレーテッド、ユージー・フィリピンズ・インコーポレーテッド、ピー・ティー・ユタカ・マニファクチャリング・インドネシア、ワイエス・テック(タイランド)カンパニー・リミテッド及びユタカ・オートパーツ・インディア・プライベート・リミテッド)が製造し、主として当社の親会社の海外子会社に販売しております。
(自動車部品二輪)
当社の海外子会社4社(ユタカ・マニファクチャリング(フィリピンズ)インコーポレーテッド、ユージー・フィリピンズ・インコーポレーテッド、ピー・ティー・ユタカ・マニファクチャリング・インドネシア及びユタカ・オートパーツ・インディア・プライベート・リミテッド)が製造し、主として当社の親会社の海外子会社に販売しております。
[中国]
(自動車部品四輪)
当社の海外子会社3社(佛山市豊富汽配有限公司、佛山優達佳汽配有限公司及び武漢金豊汽配有限公司)が製造し、主として当社の親会社の海外子会社に販売しております。
[その他]
(自動車部品四輪)
当社の海外子会社3社(ユタカギケン(ユーケー)リミテッド、ユタカ・ド・ブラジル・リミターダ及びユーワイエス・リミテッド)が製造し、主として当社の親会社の海外子会社に販売しております。
(注)1.複数の事業を営んでいる会社については、それぞれの事業区分に記載しております。
2.2014年6月10日付でサウスキャロライナ・ユタカ・テクノロジーズ・インコーポレーテッドを清算いたしました。
以上を系統図で示すと次のとおりであります。
0101010_001.jpg

(注)※1.連結子会社(17社)
※2.ユタカ・マニファクチャリング(フィリピンズ)インコーポレーテッドの土地保有会社であります。
※3.ユーワイエス・リミテッドの持株会社であります。
4.上記系統図中に記載の「四輪」、「二輪」、「汎用」及び「その他」は、次のとおりセグメントを示しております。
四輪=自動車部品四輪 二輪=自動車部品二輪
汎用=汎用製品組立及び汎用部品 その他=その他

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02236] S10023D5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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