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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003K7U

有価証券報告書抜粋 株式会社エッチ・ケー・エス 役員の状況 (2014年8月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役社長長谷川 浩之1946年4月20日生1973年10月 当社取締役就任
1980年1月 当社代表取締役就任
1981年5月 当社代表取締役社長就任(現任)
2000年5月 日生工業株式会社代表取締役社長就任(現任)
2011年8月 HKS EUROPE LIMITED取締役社長(現任)
HKS(Thailand)Co.,Ltd.取締役社長(現任)
HKS SP Ltd.取締役社長就任(現任)
HKS-IT Co.,Ltd.取締役社長就任(現任)
株式会社エッチ・ケー・エス テクニカルファクトリー代表取締役社長就任(現任)
2012年9月 艾馳楷时(上海)貿易有限公司董事長就任(現任)
(注)2130
常務取締役社長室長兼管理部長石川 敏明1951年2月16日生2006年12月 当社入社
2007年10月 当社社長室長兼管理部長(現任)
2008年11月 当社取締役就任
2010年11月 当社常務取締役就任(現任)
(注)24
取締役製造部長赤池 龍記1962年2月24日生1985年5月 当社入社
1997年4月 当社マフラー事業部長
1997年11月 当社取締役就任
2007年1月 当社製造管理部長
2008年3月 当社機械加工部長
2009年11月 当社取締役就任(現任)
2010年1月 当社製造部長(現任)
2010年4月 HKS-IT Co.,Ltd.取締役社長就任
(注)228
取締役ガスエンジン開発部長水口 大輔1969年10月8日生1993年4月 当社入社
2011年6月 当社CNG開発部(現ガスエンジン開発部)長(現任)
2012年11月 当社取締役就任(現任)
(注)31
取締役営業部長川北 真也1971年12月27日生2000年5月 当社入社
2010年11月 当社営業部長(現任)
2013年11月 当社取締役就任(現任)
(注)21
取締役自動車開発部長坂詰 達也1961年11月25日生1987年8月 当社入社
2012年2月 当社電子制御開発部長
2014年7月 当社自動車開発部長(現任)
2014年11月 当社取締役就任(現任)
(注)3-
常勤監査役北根 幸道1941年1月17日生1963年4月 新三菱重工業株式会社(現 三菱自動車工業株式会社)入社
1997年6月 同社取締役乗用車開発本部副本部長
1998年6月 米国三菱自動車株式会社取締役社長
2000年6月 株式会社ラリーアート代表取締役社長
2010年11月 当社常勤監査役就任(現任)
(注)41
監査役植松 敏光1950年12月31日生1969年4月 株式会社清水銀行入行
2002年4月 同行下野支店長
2003年10月 同行野中支店長
2004年10月 丸喜食品株式会社出向 同社常務取締役
2007年11月 当社監査役就任(現任)
(注)5-
監査役山本 昭明1947年12月14日生1972年4月 エバエース(現PIAA株式会社)入社
1987年4月 PIAAデザイン株式会社代表取締役社長
1988年6月 PIAA株式会社常務取締役
1989年6月 同社代表取締役副社長
1991年6月 同社代表取締役社長
2007年3月 株式会社山本ブランドデザイン研究所設立。同社代表取締役社長(現任)
2012年11月 当社監査役就任(現任)
(注)6-
165
(注)1.常勤監査役 北根幸道氏および監査役 植松敏光氏ならびに山本昭明氏は社外監査役であります。
2.2013年11月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3.2014年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2014年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2011年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2012年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02238] S1003K7U)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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