有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002BMT
東京計器株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
(代表取締役) 取締役社長 | - | 脇 憲一 | 1947年5月19日生 | 昭46.4 | 当社入社 | (注4) | 107 |
平5.4 | 同マリンシステム事業部営業部長 | ||||||
〃8.4 | 同電子システム事業部防衛営業部長 | ||||||
〃12.4 | 同制御システム事業部船舶港湾事業統括部長 | ||||||
〃13.6 | 同執行役員就任 | ||||||
〃14.4 | 同第1制御事業部長 | ||||||
〃14.6 | 同取締役就任 | ||||||
〃16.4 | 同情報担当兼社長室長兼情報戦略室長委嘱 | ||||||
〃17.6 | 同常務取締役就任 | ||||||
〃18.6 | 同CSR推進担当委嘱 | ||||||
〃20.4 | 同代表取締役就任(現) | ||||||
〃20.4 | 同取締役社長就任(現) | ||||||
(代表取締役) 常務取締役 | 舶用機器事業担当兼計測機器事業担当兼品質管理担当 | 山田 秀光 | 1952年8月31日生 | 昭52.4 平7.4 〃12.3 〃14.4 〃16.4 〃16.6 〃16.6 〃25.4 〃25.6 〃25.6 〃26.6 | 当社入社 同マリンシステム事業部技術部長 同制御システム事業部技術部長 同第1制御事業部船舶港湾技術部長 同第1制御事業部長 同取締役就任 同執行役員就任(現) 同舶用機器事業担当兼計測機器事業担当委嘱(現) 同常務取締役就任(現) 同品質管理担当委嘱(現) 同代表取締役就任(現) | (注4) | 41 |
常務取締役 | 資材担当兼財務部長 | 厚見 幸利 | 1951年2月14日生 | 昭49.4 平9.6 〃12.10 〃14.6 〃21.4 〃21.4 〃21.6 〃21.6 〃21.6 〃26.6 | ㈱太陽神戸銀行入行 ㈱さくら銀行青山支店長 ㈱三井住友銀行町田法人営業部長 SMBCフレンド証券㈱執行役員就任 当社入社 同財務部長(現) 同取締役就任 同執行役員就任(現) 同資材担当委嘱(現) 同常務取締役就任(現) | (注4) | 14 |
取締役 | 生産担当 | 水戸部 基 | 1950年3月12日生 | 昭48.10 | 東京ビッカース㈱(現東京計器㈱)入社 | (注4) | 44 |
平13.4 | 当社第2制御事業部生産部長 | ||||||
〃15.6 | 同執行役員就任(現) | ||||||
〃20.4 | 同第2制御事業部副事業部長 | ||||||
〃20.6 | 同取締役就任 生産担当委嘱(現) | ||||||
取締役 | CSR推進担当兼社長室長兼カンパニー制推進担当 | 安藤 毅 | 1956年6月2日生 | 昭56.5 | 当社入社 | (注4) | 34 |
平9.4 | 同制御システム事業部コンバーティングプロジェクト長 | ||||||
〃14.6 | ㈱トキメック自動建機取締役社長 | ||||||
〃18.7 | 当社社長室担当部長 | ||||||
〃20.4 | 同CSR推進担当兼社長室長(現)兼情報担当 | ||||||
〃20.6 〃26.6 | 同取締役執行役員就任(現) 同カンパニー制推進担当委嘱(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 油圧制御事業担当兼検査機器事業担当兼営業・サービス担当 | 阿部 康雄 | 1952年1月26日生 | 昭50.4 | 当社入社 | (注4) | 12 |
平12.4 | 同制御システム事業部パワーコントロール営業部長 | ||||||
〃20.6 | ㈱トキメックパワーシステムズ(現東京計器パワーシステム㈱)取締役社長兼当社田沼事業所長 | ||||||
〃23.6 | 当社取締役執行役員就任(現) | ||||||
〃23.6 〃25.4 〃25.6 | 同第2制御事業部長委嘱 同油圧制御事業担当兼検査機器事業担当委嘱(現) 同営業・サービス担当委嘱(現) | ||||||
取締役 | 法務担当兼情報担当兼管理部長 | 土屋 誠 | 1957年2月1日生 | 昭56.4 | 当社入社 | (注4) | 17 |
平17.10 | 同法務室長 | ||||||
〃18.4 | 同内部監査室長 | ||||||
〃23.6 | 同取締役執行役員就任(現) | ||||||
〃23.6 | 同法務担当兼情報担当兼管理部長委嘱(現) | ||||||
取締役 | 技術担当兼研究開発センタ所長 | 岡安 尚登 | 1955年12月3日生 | 昭56.4 平17.4 〃20.4 〃24.4 〃24.4 〃25.4 〃25.6 〃25.6 | 当社入社 同電子事業部技術部長 同研究開発センタ第2研究開発部長 同執行役員就任(現) 同研究開発センタ所長(現) 同技術推進室長 同取締役就任(現) 同技術担当委嘱(現) | (注4) | 12 |
取締役 | 電子事業担当 | 岡嶋 洋 | 1953年12月12日生 | 昭53.4 平20.4 平21.4 平26.1 平26.6 平26.6 | 当社入社 同電子事業部通信機器部部長 同電子事業部通信機器事業統括部長 同電子システムカンパニー嘱託 同取締役執行役員就任(現) 同電子事業担当委嘱(現) | (注4) | 12 |
取締役 | - | 堀 謙一 | 1959年1月30日生 | 昭57.4 | 三菱重工業㈱入社 | (注4) | - |
平12.4 | 同航空宇宙事業本部航空宇宙業務部主席部員 | ||||||
〃19.7 | 同航空宇宙事業本部航空宇宙業務部次長 | ||||||
〃23.4 | 同航空宇宙事業本部企画管理部次長 | ||||||
〃23.6 〃25.4 〃25.10 | 当社取締役就任(現) 三菱重工㈱防衛・宇宙事業統合推進プロジェクト室主管 同防衛・宇宙ドメイン企画管理次長(現) | ||||||
常勤監査役 | - | 高梨 千秋 | 1946年1月9日生 | 昭44.4 | 当社入社 | (注5) | 24 |
平2.6 | 同企画室経営企画部長 | ||||||
〃9.6 | 同取締役就任 | ||||||
〃9.10 | 同社長室長委嘱 | ||||||
〃10.6 | 同関係会社担当委嘱 | ||||||
〃12.4 | 同電子システム事業部長委嘱 | ||||||
〃13.6 | 同執行役員就任 | ||||||
〃14.4 | 同電子事業部長委嘱 | ||||||
〃15.6 | 同代表取締役就任 | ||||||
〃15.6 | 同常務取締役就任 | ||||||
〃19.6 | 同常勤監査役就任(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
常勤監査役 | - | 川東 春樹 | 1950年1月6日生 | 昭49.4 | 当社入社 | (注5) | 29 |
平12.10 | 同電子事業部事業管理部長 | ||||||
〃20.4 | 同電子事業部通信機器事業統括部長 | ||||||
〃21.4 | 同管理部長 | ||||||
〃21.6 | 同取締役執行役員就任 | ||||||
〃21.6 〃23.6 | 同法務担当兼情報担当委嘱 同常勤監査役就任(現) | ||||||
監査役 | - | 笹 裕 | 1951年11月26日生 | 昭49.4 | ㈱三菱銀行(現(㈱三菱東京UFJ銀行)入行 | (注6) | - |
平6.11 | 同六本木支店長 | ||||||
〃10.5 | 同有楽町支店長 | ||||||
〃15.5 | 同本部審議役 | ||||||
〃15.6 | ㈱丸の内よろず常務取締役 | ||||||
〃16.6 | ㈱ナカノフドー建設専務執行役員取締役就任 | ||||||
〃24.5 | 公益財団法人清明会常務理事就任(現) | ||||||
〃24.6 | 当社監査役就任(現) | ||||||
監査役 | - | 釘宮 亮太郎 | 1953年11月22日生 | 昭52.4 | 同和火災海上保険㈱(現あいおいニッセイ同和損害保険㈱)入社 | (注7) | - |
平14.4 | 同東中国支店統括支店長 | ||||||
〃17.4 | 同関東統括支店長 | ||||||
〃20.4 | 同理事北海道統括支店長 | ||||||
〃22.4 | 同理事札幌支店長 | ||||||
〃24.4 | ㈱あいおいNDIサポートBOX監査役就任(現) | ||||||
〃24.6 | au損害保険㈱監査役就任(現) | ||||||
〃25.6 | 当社監査役就任(現) | ||||||
計 | 347 |
執行役員は13名で、その構成は取締役兼務執行役員8名及び舶用機器システム 山下 浩明、計測機器システム 吉澤 雅彦、油圧制御システム 手塚 秀利、検査機器システム 鵜澤 正光、電子システム 畑ヶ山 和彦の5名のカンパニー長であります。
2 取締役 堀 謙一は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外取締役(会社法第2条第15号)であります。
3 監査役 笹 裕及び監査役 釘宮 亮太郎は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
4 2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5 2011年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
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