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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002C4Q

有価証券報告書抜粋 黒田精工株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長黒田 浩史1958年9月18日生1981年4月新日本製鐵㈱入社2013年6月~2015年6月1,169
1999年4月日本ゼネラル・エレクトリック㈱事業開発部長
2003年8月GEキャピタルリーシング㈱取締役シニアバイスプレジデント
2005年6月当社取締役
2006年3月取締役社長室長
2007年6月代表取締役専務、総括、管理部門担当、経営企画部長
2009年6月代表取締役社長(現)
2009年7月平湖黒田精工有限公司 董事長(現)
2009年7月㈱TGK 代表取締役副社長(現)
2014年3月平湖黒田捷納泰克商貿有限公司 董事長 (現)
2014年5月クロダインターナショナル㈱ 代表取締役社長(現)
常務取締役技術本部長坂西 伸一1950年7月3日生1973年3月当社入社2013年6月~2015年6月16
2003年7月金型事業部長
2004年6月取締役金型事業部長
2009年6月取締役技術本部長
2011年6月常務取締役技術本部長(現)
取締役管理本部長佐古 斉文1957年1月14日生1997年3月㈱大沢商会電子情報部長2013年6月~
2015年6月
2
2002年7月日本GEマルケットメディカルシステム㈱CIS営業部長
2005年4月GE横河メディカルシステム㈱マルケット事業部長
2007年4月当社入社、情報システム部長
2007年6月総務部長、情報システム部長
2009年6月取締役管理本部長(現)
取締役中国事業
統括
山本 尚彦1957年9月28日生1996年5月㈱第一勧業銀行新宿支店副支店長2013年6月~2015年6月6
2003年3月㈱みずほ銀行熊本中央支店長
2004年1月同社下谷支店長
2007年10月当社入社、内部監査室長
2009年6月取締役経理部長
2011年6月取締役中国事業統括(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役

機工・計測システム事業部長
牧元 一幸1955年11月1日生1980年4月当社入社2013年6月~2015年6月15
2002年4月TLG営業部長
2007年3月機器事業部長
2010年7月機工・計測システム事業部長
2011年6月取締役機工・計測システム事業部長(現)
取締役近藤 義法1948年3月30日生2000年7月インガソール・ランド㈱代表取締役社長2013年6月~2015年6月-
2000年7月サーモキング㈱代表取締役社長
2003年10月パーカー・ハネフィン日本㈱代表取締役社長(現)
2004年6月当社取締役(現)
監査役常勤阿部 隆夫1947年9月11日生1972年3月当社入社2011年6月~2015年6月2
1999年6月情報システム部長
2006年4月長野工場次長
2007年4月長野工場生産改善推進室長
2009年5月退社
2009年6月当社監査役(現)
監査役非常勤 小林 元彦1956年7月26日生2004年7月㈱3Dシステムズ・ジャパンコントローラー2013年6月~2017年6月
-
2007年1月日本ドナルドソン㈱ファイナンス・ダイレクター
2012年1月パーカー・ハネフィン日本㈱カントリーコントローラー、ファイナンシャルサービスマネージャー(現)
2013年6月当社監査役(現)
監査役非常勤 清水 功一昭年2016年8月31日生1999年10月㈱第一勧業銀行和歌山支店長2014年6月~2017年6月-
2002年5月㈱みずほ銀行横浜東口支店長
2004年1月同社お客様サービス部長
2005年4月同社宝くじ部長
2006年8月みずほヒューマンサービス㈱専務取締役
2009年7月㈱ユウシュウ建物取締役兼専務執行役員
2013年6月清和綜合建物㈱監査役(現)
2014年6月当社監査役就任
1,210
(注)監査役 小林元彦氏および清水功一氏は社外監査役であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02269] S1002C4Q)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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