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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10024QD

有価証券報告書抜粋 株式会社オーバル 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
代表取締役
社長
監査室・経営
企画室担当
谷 本 淳1957年4月7日生1982年3月当社入社(注)398,400
2002年4月当社技術部門部長
2002年6月当社執行役員技術部門部長
2003年3月当社執行役員技術本部副本部長、
技術部門部長
2004年6月当社取締役兼執行役員技術本部長
2005年3月当社取締役兼執行役員技術本部
長、技術部門部長、中国事業本部
2008年4月当社取締役兼執行役員技術本部
長、商品企画部門部長
2009年10月当社取締役兼執行役員商品企画部
担当、NFSエンジニアリング本部
長、新事業推進部門部長、システ
ム開発部門部長
2010年4月当社取締役兼執行役員経営企画室
管掌、商品企画部担当、新事業推
進部門部長
2011年6月当社代表取締役社長技術本部管掌、商品企画部・新事業推進部担当
2011年10月当社代表取締役社長経営企画室管
掌、監査室担当
2012年6月当社代表取締役社長監査室・経営
企画室担当(現任)
取締役常務執行役員
営業企画管理部・東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・プラント営業部・サービス部・システムエンジニアリング部担当
中国事業推進室長
奥 野 保1949年1月2日生1971年3月当社入社(注)371,600
1997年3月当社人事総務部長
2000年6月当社執行役員管理部長、経営企画
室長
2004年3月当社執行役員中国事業推進本部副
本部長
2004年6月当社取締役兼執行役員中国事業推
進本部長
2005年8月当社取締役兼執行役員中国事業本
部長、国際営業二部担当、合肥オ
ーバル儀表販売有限公司董事長兼
総経理
2007年4月当社取締役兼執行役員国際戦略室
管掌、営業本部付、中国室長、合
肥オーバル儀表有限公司董事長兼
総経理、合肥オーバル儀表販売有
限公司董事長兼総経理
2010年4月当社取締役兼執行役員NFSエンジニ
アリング本部長、中国事業推進室
長、合肥オーバル儀表有限公司董
事長、合肥オーバル儀表販売有限
公司董事長
2011年6月当社取締役兼常務執行役員品質保
証部担当、横浜事業所長、NFSエン
ジニアリング本部長
2012年4月当社取締役兼常務執行役員技術本
部・製造本部・認定事業室管掌、
品質保証部・検査部担当、NFSエン
ジニアリング本部長、横浜事業所
2013年4月当社取締役兼常務執行役員品質保
証部・検査部・購買部・認定事業
室・サービス部・システムエンジ
ニアリング部・製造部・研究開発
部・技術部・生産技術部担当、横
浜事業所長
2013年6月当社取締役兼常務執行役員品質保
証部・サービス部・システムエン
ジニアリング部・研究開発部・技
術部・生産技術部担当、中国事業
推進室長
2014年6月当社取締役兼常務執行役員営業企画管理部・東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・プラント営業部・サービス部・システムエンジニアリング部担当、中国事業推進室長(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
取締役常務執行役員
管理部門部長
昨 間 英 之1952年3月28日生1975年3月当社入社(注)353,400
2003年3月当社経営企画室長
2004年6月当社執行役員経営企画室長、管理
部門部長
2005年3月当社執行役員経営企画室長、管理
部門部長、中国事業本部付
2007年4月当社執行役員経営企画室長、管理
部門部長
2007年6月当社取締役兼執行役員経営企画室
長、管理部門部長
2008年4月当社取締役兼執行役員監査室・経
営企画室担当、管理部門部長
2010年4月当社取締役兼執行役員監査室担
当、管理部門部長
2011年6月当社取締役兼常務執行役員経営企
画室管掌、監査室担当、管理部門
部長、合肥オーバル儀表有限公司
董事長、合肥オーバル儀表販売有
限公司董事長
2011年10月当社取締役兼常務執行役員管理部
門部長、合肥オーバル儀表有限公
司董事長、合肥オーバル儀表販売
有限公司董事長(現任)
取締役執行役員
マーケティング部門部長
山 路 隆 夫1950年9月8日生1974年3月当社入社(注)328,400
2005年3月当社国内営業部長、大阪営業所長
2007年4月当社国内営業部長、商品企画部門
部長、大阪営業所長
2008年4月当社環境エネルギー営業部門部長
2008年6月当社執行役員営業本部部長、環境
エネルギー営業部門部長
2008年9月当社執行役員営業本部部長、環境
エネルギー営業部門部長、中部営
業所長
2009年10月当社執行役員国内営業部門部長
2011年6月当社取締役兼執行役員営業本部
長、国内営業部門部長
2011年10月当社取締役兼執行役員商品企画
部・新事業推進部担当、営業本部
長、国内営業部門部長
2012年4月当社取締役兼執行役員商品企画部
担当、営業本部長、国内営業部門
部長
2013年4月当社取締役兼執行役員営業企画管
理部・東日本営業部・西日本営業
部・国際営業部・プラント営業部
担当、マーケティング部門部長
2014年6月当社取締役兼執行役員マーケティング部門部長(現任)
取締役執行役員
品質保証部・購買部・認定事業室・製造部・研究開発部・技術部・生産技術部担当
横浜事業所長
検査部門部長
小 野 治1952年9月4日生1976年3月当社入社(注)316,900
2005年3月当社品質保証部門部長、認定事業
室長
2009年10月当社品質保証部門部長
2010年10月当社品質保証部門部長、技術部門
部長、認定事業室長
2011年6月当社執行役員横浜事業所副事業所
長、製造本部長、認定事業室長
2013年4月当社執行役員横浜事業所副事業所
長、検査部門部長
2013年6月当社取締役兼執行役員購買部・認
定事業室・製造部担当、横浜事業
所長、検査部門部長
2014年6月当社取締役兼執行役員品質保証部・購買部・認定事業室・製造部・研究開発部・技術部・生産技術部担当、横浜事業所長、検査部門部長(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
常勤監査役石 田 愼1947年1月8日生1969年3月当社入社(注)434,700
2002年4月当社管理部部長
2008年1月当社退社
2008年3月OVAL TAIWAN CO.,LTD.監査役
(現任)
2008年6月当社常勤監査役(現任)
常勤監査役近 藤 利 明1952年4月27日生1976年7月安田生命保険(相)(現明治安田生命保険(相))入社(注)4
1986年4月同社町田支社厚木第一営業所長
1993年4月同社梅田支社直轄営業部長
1997年4月同社仙台支社仙台東統括営業部長
2000年4月同社盛岡支社長
2003年4月同社千葉南支社長
2007年4月明治安田生命保険(相)理事・岩手南支社長
2010年4月明治安田ビルマネジメント㈱専務取締役
2012年4月エムワイ総合企画㈱代表取締役社長
2014年4月同社取締役(現任)2014年6月退任予定
2014年6月当社常勤監査役(現任)
監査役池 田 力1949年8月28日生1973年4月㈱富士銀行(現㈱みずほ銀行)入行(注)45,700
1995年5月同行本八幡支店長
2002年4月㈱みずほ銀行執行役員支店業務第
四部長
2003年4月同行理事
2003年6月エス・バイ・エル㈱常務取締役兼
常務執行役員
2004年6月同社専務取締役兼専務執行役員
2005年6月同社代表取締役専務兼専務執行役
2006年10月同社代表取締役副社長
2008年3月同社退社
2008年6月沖電線㈱常勤監査役
2008年6月当社監査役(現任)
2011年3月日本上下水道設計㈱監査役(現任)
2014年3月東京建物不動産販売㈱監査役(現任)
309,100



(注) 1 監査役 近藤利明、池田力は、「社外監査役」であります。
2 当社では、経営組織の効率化を図るため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は9名で、取締役兼執行役員4名及び執行役員技術部門部長 浅沼良夫、執行役員国際営業部門部長,中国事業推進室部長,オーバル北京事務所長 木部光夫、執行役員経営企画室長 池田國高、執行役員プラント営業部門部長 加藤芳樹、執行役員西日本営業部門部長 大橋秀二郎の5名で構成しております。
3 取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役 石田愼及び池田力の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであり、監査役 近藤利明の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 所有株式数には、株式累積投資による取得持株数を含めた実質持株数を記載しております。なお、2014年4月1日以降の株式累積投資による取得株式数は、提出日(2014年6月26日)現在確認できないため、2014年3月31日現在の実質持株数を記載しております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02270] S10024QD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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