株式会社リコー 連結経営指標等 (2014年3月期)

		国際会計基準
回次		移行日	第113期	第114期
決算年月		2012年4月1日	2013年3月	2014年3月
売上高	(百万円)	―	1,885,995	2,195,696
税引前利益	(百万円)	―	68,082	118,063
親会社の所有者に帰属する当期利益	(百万円)	―	38,915	72,818
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(百万円)	―	91,647	139,771
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	837,320	913,705	1,029,413
総資産額	(百万円)	2,309,971	2,391,163	2,591,361
1株当たり親会社所有者帰属持分	(円)	1,154.80	1,260.22	1,420.04
基本的1株当たり親会社の所有者に帰属する当期利益	(円)	―	53.67	100.44
希薄化後1株当たり親会社の所有者に帰属する当期利益	(円)	―	―	―
親会社所有者帰属持分比率	(%)	36.25	38.21	39.72
親会社所有者帰属持分当期利益率	(%)	―	4.44	7.49
株価収益率	(倍)	―	18.71	11.85
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	―	137,318	146,894
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	―	△121,743	△122,938
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	―	△61,837	△9,236
現金及び現金同等物 期末残高	(百万円)	156,210	117,051	140,047
従業員数	(人)	109,241	107,431	108,195

(注)1 当社は、第114期より国際会計基準(以下、IFRS)に準拠して連結財務諸表を作成しております。
2 売上高には、消費税等は含まれておりません。
3 第113期及び第114期の希薄化後1株当たり親会社の所有者に帰属する当期利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

		米国会計基準
回次		第110期	第111期	第112期	第113期	第114期
決算年月		2010年 3月	2011年 3月	2012年 3月	2013年 3月	2014年 3月
売上高	(百万円)	2,015,811	1,941,336	1,903,477	1,924,497	2,236,913
税金等調整前当期純利益(損失)	(百万円)	57,082	44,169	△31,937	58,173	117,204
当社株主に帰属する当期純利益(損失)	(百万円)	27,044	18,630	△44,560	32,467	72,828
包括利益(損失)	(百万円)	―	△16,311	△74,059	95,599	149,416
純資産額	(百万円)	1,019,891	978,130	879,018	958,658	1,083,337
総資産額	(百万円)	2,377,983	2,255,564	2,289,358	2,360,697	2,556,960
1株当たり株主資本	(円)	1,335.96	1,275.31	1,134.64	1,238.55	1,404.17
基本的1株当たり当社株主に帰属する当期純利益(損失)	(円)	37.27	25.68	△61.42	44.78	100.46
希薄化後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益(損失)	(円)	36.25	25.15	△61.42	―	―
株主資本比率	(%)	40.76	41.02	35.94	38.04	39.81
株主資本利益率	(%)	2.78	1.97	△5.10	3.77	7.60
株価収益率	(倍)	38.01	36.04	-	22.42	11.85
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	187,280	128,636	11,206	124,526	131,593
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△89,515	△91,906	△112,443	△106,467	△106,844
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△113,369	△92,963	87,823	△64,321	△10,029
現金及び現金同等物 期末残高	(百万円)	237,101	172,221	156,210	117,051	140,047
従業員数	(人)	108,525	109,014	109,241	107,431	108,195

(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第113期及び第114期の希薄化後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第112期より、一部の連結子会社の決算期を変更し、変更の影響を反映させるため過去の連結財務諸表を遡及的に調整しております。これに伴い、第110期及び第111期の関連する主要な経営指標等について遡及調整後の数値を記載しております。
4 第114期の米国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。