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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100285O

有価証券報告書抜粋 株式会社日本トリム 役員の状況 (2014年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
森澤 紳勝1944年10月8日生1968年4月株式会社関西土地入社(注)33,550
1972年10月株式会社イオニカ入社
1976年4月同社取締役
1978年4月同社常務取締役
1982年6月株式会社日本トリム設立
代表取締役社長(現任)
専務取締役営業
副本部長
尾田 虎二郎1956年11月17日生1979年4月株式会社住友銀行入行(現株式会社三井住友銀行)(注)3
1999年1月同行日本一支店長
2000年4月同行豊中法人営業部長
2002年6月同行玉造法人営業部長
2004年6月同行東大阪法人営業部長
2007年5月当社執行役員管理事業部長
2008年4月当社専務執行役員管理事業部長
2008年6月当社専務取締役管理事業部長
2009年1月当社専務取締役営業副本部長
2009年10月当社専務取締役営業副本部長兼業務部長
2009年12月当社専務取締役営業副本部長(現任)
常務取締役東京
支社長
西谷 由実1958年12月24日生1987年11月当社入社(注)37
1998年1月当社福岡支社長
2000年4月当社名古屋支社長
2003年6月当社取締役名古屋支社長
2005年4月当社取締役DS事業部統括兼名古屋支社長
2006年4月当社取締役DS・HS事業部統括兼本社営業部長
2007年4月当社常務取締役DS・HS事業部統括
2008年4月当社常務取締役DS・HS事業部統括兼本社営業部長
2009年1月当社常務取締役名古屋支社長
2009年10月当社常務取締役東京支社長
2011年4月
2012年4月
当社常務取締役名古屋支社長
当社常務取締役東京支社長(現任)
常勤監査役森澤 邦雄1948年7月20日生1993年4月当社入社(注)4(注)58
1999年4月当社総務部長
2004年6月当社常勤監査役
2012年6月株式会社トリムエレクトリックマシナリー代表取締役会長
2014年6月当社常勤監査役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役酒井 利直1950年5月21日生1975年4月三井信託銀行株式会社(現三井住友信託銀行株式会社)入行(注)4
1997年8月同行市場金融部長
1998年5月同行名古屋駅前支店長
1999年4月同行受託資産管理部長
2000年4月中央三井信託銀行株式会社(現三井住友信託銀行株式会社)資産管理サービス部長
2001年10月同行受託資産企画部長
2002年3月三井アセット信託銀行株式会社(現三井住友信託銀行株式会社)執行役員
2005年6月

2005年6月
2005年12月

2007年8月
2012年6月
三信リース株式会社(現三井CMリース株式会社)顧問
同社常務取締役
中央三井リース株式会社(現三井CMリース株式会社)常務取締役
三井CMリース株式会社取締役常務執行役員
同社顧問(現任)
当社監査役(現任)
監査役井上 正義1951年10月20日生1974年4月太陽神戸銀行(現三井住友銀行)入行(注)4
1993年6月
1995年1月
1997年6月
1998年11月
1999年7月
2000年4月
2000年10月
2001年4月

2001年10月
同行六甲支店長
同行関西審査第二部業務推進役
同行関西審査部業務推進役
同行審査第三部業務推進役
同行審査第三部主席審査役
同行神田営業第二部長
同行神田法人営業第二部長
同行神田小川町法人営業第二部長
株式会社新井組出向
京阪神興業株式会社出向
2005年6月同社常務取締役
2005年7月同社取締役兼常務執行役員
2007年6月同社取締役兼専務執行役員(現任)
2012年6月当社監査役(現任)
3,566

(注) 1 監査役酒井利直氏及び井上正義氏は、社外監査役であります。
2 常勤監査役森澤邦雄氏は、代表取締役社長森澤紳勝氏の弟であります。
3 2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2012年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 監査役の森澤邦雄氏の任期は、辞任した監査役の任期を引継いでいるため、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02333] S100285O)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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