有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003360
朝日インテック株式会社 連結経営指標等 (2014年6月期)
回次 | 第34期 | 第35期 | 第36期 | 第37期 | 第38期 | |
決算年月 | 2010年6月 | 2011年6月 | 2012年6月 | 2013年6月 | 2014年6月 | |
売上高 | (千円) | 15,339,595 | 16,007,103 | 14,852,002 | 19,968,997 | 28,145,331 |
経常利益 | (千円) | 2,785,329 | 3,164,920 | 1,931,773 | 4,802,352 | 6,099,775 |
当期純利益 | (千円) | 1,497,805 | 2,161,643 | 967,979 | 3,004,465 | 4,360,104 |
包括利益 | (千円) | ― | 1,973,408 | 672,838 | 5,288,492 | 4,392,461 |
純資産額 | (千円) | 13,253,674 | 14,898,491 | 14,066,320 | 21,924,729 | 25,736,639 |
総資産額 | (千円) | 22,011,398 | 24,280,002 | 26,666,907 | 36,587,371 | 42,967,246 |
1株当たり純資産額 | (円) | 832.89 | 931.98 | 905.21 | 686.36 | 802.52 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 94.49 | 136.36 | 61.49 | 98.89 | 136.50 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 94.46 | ― | 61.31 | 98.28 | 135.99 |
自己資本比率 | (%) | 60.0 | 60.8 | 52.2 | 59.6 | 59.9 |
自己資本利益率 | (%) | 11.8 | 15.5 | 6.7 | 16.8 | 18.3 |
株価収益率 | (倍) | 16.4 | 13.3 | 34.1 | 24.5 | 30.5 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 3,639,265 | 3,074,334 | 759,128 | 3,653,430 | 5,015,150 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,295,663 | △2,754,472 | △1,514,322 | △2,837,853 | △1,125,376 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,135,291 | △217,670 | 912,636 | 3,661,869 | △2,920,662 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 5,099,025 | 5,112,941 | 5,263,385 | 9,899,008 | 10,915,821 |
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (名) | 2,678 | 2,855 | 3,469 | 3,127 | 4,831 |
(162) | (157) | (161) | (143) | (180) |
(注)1売上高には消費税等は含まれておりません。
2 従業員数は就業人員であります。
3 従業員数欄の( )は外書であり、臨時雇用者の年間平均雇用人員を記載しております。
4 第36期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、第35期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、遡及処理の結果、潜在株式は存在するものの希薄化しないため、記載をしておりません。
5 2013年11月14日開催の当社取締役会の決議に基づき、2014年1月1日付けで普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。このため、第37期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02349] S1003360)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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