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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002BOZ

有価証券報告書抜粋 タカラスタンダード株式会社 研究開発活動 (2014年3月期)


経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは住宅関連機器の総合メーカーとして、多様化する顧客のニーズを的確に捉えた商品を開発するため、当社グループ間での連携を強化しながら研究開発に取り組んでおります。また、一方では基礎的研究にも力を注ぎ、長期的な研究開発にも取り組んでおります。
当連結会計年度は、政府による住宅取得支援策や金利の先高感、消費税増税前の駆け込み需要などを背景に、新設住宅着工戸数では前年を上回る状況にて推移いたしました。このような状況の下、当社グループにおきましては各商品群で積極的な新商品開発を行うとともに、独自のホーロー技術を核とした高付加価値商品の開発を通じて商品力の強化を図ってまいりました。
厨房部門におきましては、高級シリーズのホーローシステムキッチン「レミュー」において、ワークトップに自然石の風合いに拘った高級人造石クォーツストーン、シンクには豊富なオプションで機能性の高いユーティリティーシンク、扉カラーには重厚で高級感漂うパールボルドー、好評な木目調柄にウッドベージュを追加し、高級感を高めるとともに使い易さ向上といった商品力強化を図りました。また、ボリュームゾーンである普及価格帯「エーデル」においては、扉モジュールや引手変更によるデザイン性向上及び大型間口扉や新規キャビネット構造採用による価格競争力強化を図りました。さらに「エーデル」をベースにシャープでスッキリした扉デザイン、12色という多彩なカラーバリエーションを持った宅建専用ホーローシステムキッチン「グランディア」を新発売いたしました。
洗面部門におきましては、中級シリーズの「アルファージュ」・「セレンティ」の後継機種である「ファミーユ」を新発売いたしました。この機種は使い勝手の良い新アクリルカウンター、多彩な扉カラー、シンプルな扉デザインが特長で好評を博しております。またミラーキャビネットではLEDタイプを、水栓ではエコタイプを新発売し、エコ商品のラインナップを強化しています。
浴槽部門におきましては、システムバスのほぼ全シリーズにおいて主力水栓のモデルチェンジを行い、よりシャープなデザインで高級感を高めるとともに、操作レバーの大型化による使い易さの向上、水栓上面に棚を配置することによる収納性の向上、普及価格帯システムバスのシャワーの高級化等の商品力強化を行うとともに、省エネルギー対応として、35%節水できる「エコシャワー」を追加し、エコ化の推進を図りました。また、普及価格帯のシステムバス「ミーナ」シリーズに当社の特長である磁器タイルを採用した「タフロア」をオプションとして設定し、より幅広いユーザーニーズにお答えできる形にいたしました。好評の「ぴったりサイズ」におきましては、大家族のご家庭のセカンドバスや、車いすで出入りできる介護用シャワールームなど、多様なニーズに対応でき、1,250とおりのサイズが選べる「ぴったりサイズシャワーユニット」を新発売いたしました。
衛生部門におきましては、洗浄水量4.8リットルの「ティモニUシリーズ」・「ティモニFシリーズ」と、業界初のホーロー製トイレ床パネルを新発売し、衛生部門の拡販を図っております。
当社グループ独自のホーロー技術開発につきましては、上記のように種々の商品で展開を行っておりますが、今後とも当社グループの最重要中核技術として引き続き基礎研究から応用技術開発まで鋭意努力し、その成果を順次新規商品に展開していく所存であります。
当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は10億9千1百万円であります。

(注) 当社グループは、「住宅設備関連事業」のみの単一セグメントでありますが、研究開発活動の状況は製品部門別に記載しております。なお、研究開発費は製品部門別に関連付けて区分することが困難なため、総額にて記載しております。

経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02373] S1002BOZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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