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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10027KV

有価証券報告書抜粋 株式会社エンプラス 事業の内容 (2014年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社21社で構成されており、主としてエンジニアリングプラスチック及びその複合材料による各種製品の製造、加工ならびに販売を主業としている専業メーカーであります。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

エンプラ事業
当事業においては、高精度ギアを核としたOA・情報通信機器用機構製品、磁気・光記憶装置用機構製品及び電装・キャブレター・エンジン周辺機器用機構製品等を製造・販売しております。
(主な関係会社)
(国内製造販売) QMS株式会社
(海外販売) ENPLAS HI-TECH(SINGAPORE)PTE.LTD.
ENPLAS MICROTECH, INC.
(海外製造販売) ENPLAS(U.S.A.), INC.
ENPLAS PRECISION(MALAYSIA)SDN.BHD.
ENPLAS PRECISION(THAILAND)CO.,LTD.
ENPLAS ELECTRONICS(SHANGHAI) CO.,LTD.
GUANGZHOU ENPLAS MECHATRONICS CO.,LTD.
ENPLAS (VIETNAM)CO.,LTD.
PT.ENPLAS INDONESIA

半導体機器事業
当事業においては、ICテスト用ソケットを製造・販売しております。
(主な関係会社)
(国内製造販売) 株式会社エンプラス半導体機器
QMS株式会社
(海外販売) ENPLAS TECH SOLUTIONS, INC.
ENPLAS NICHING TECHNOLOGY CORPORATION
ENPLAS (HONG KONG)LIMITED.
ENPLAS SEMICONDUCTOR PERIPHERALS PHILIPPINES,INC.
ENPLAS (EUROPE)B.V.
(海外製造販売) ENPLAS SEMICONDUCTOR PERIPHERALS PTE.LTD.

オプト事業
当事業においては、レンズユニット、CD・DVDレコーダー/プレーヤー用光ピックアップ光学部品、光通信デバイス及びLED用拡散レンズを製造・販売しております。
(主な関係会社)
(国内製造販売) 株式会社エンプラス ディスプレイ デバイス
QMS株式会社
(海外販売) ENPLAS (HONG KONG)LIMITED.
ENPLAS HI-TECH(SINGAPORE)PTE.LTD.
ENPLAS MICROTECH, INC.
(海外製造販売) ENPLAS PRECISION(MALAYSIA)SDN.BHD.
ENPLAS ELECTRONICS(SHANGHAI) CO.,LTD.
GUANGZHOU ENPLAS MECHATRONICS CO.,LTD.
ENPLAS (VIETNAM)CO.,LTD.
PT.ENPLAS INDONESIA

その他
(研究開発活動) 当社及び株式会社エンプラス研究所にて全事業分野にわたり研究開発を行っております。
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
0101010_001.png

(注)1 2013年8月26日付けで、ENPLAS SEMICONDUCTOR PERIPHERALS PTE.LTD. を設立しております。
2 2013年11月12日付けで、ENPLAS MICROTECH,INC.を設立しております。
3 2014年2月12日付けで、休眠会社であったENPLAS (EUROPE)B.V.の活動を再開しております。
4 2014年3月5日付けで、ENPLA SEMICONDUCTOR PERIPHERALS PHILIPPINES,INC.を設立しております。
5 非連結子会社のENPLAS (AMERICA),INC.、及びENPLAS (KOREA),INC.は休眠会社であり、重要性が乏しいため記載を省略しております。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02390] S10027KV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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