有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001GPV
フジコピアン株式会社 役員の状況 (2013年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | ― | 赤 城 貫太郎 | 1945年1月31日生 | 1965年4月 | 当社入社 | 2014年3月27日より2年 | 499 |
1988年3月 | 取締役製造本部副本部長 | ||||||
1990年10月 | 取締役購買部長 | ||||||
1992年2月 | 営業本部副本部長兼大阪営業部長 | ||||||
1993年3月 | 取締役技術本部長 | ||||||
1995年3月 | 常務取締役技術本部長 | ||||||
1996年6月 | 常務取締役製造本部長 | ||||||
2001年3月 | 代表取締役常務品質保証部担当兼購買部担当兼海外加工促進担当 | ||||||
2002年3月 | 代表取締役社長(現任) | ||||||
2002年3月 | フジ コピアン(UK)リミテッド取締役会長 | ||||||
2002年3月 | フジ コピアン(HK)リミテッド取締役会長(現任) | ||||||
2002年4月 | フジコピアン(USA)インク取締役会長(現任) | ||||||
常務取締役 | 常務執行 役員 営業部担当 兼 東京支店長 | 中 島 昭 彦 | 1960年2月25日生 | 1982年4月 | 株式会社第一勧業銀行入行 | 2013年3月28日より2年 | 2 |
2002年4月 | 株式会社みずほコーポレート銀行内幸町営業第七部次長 | ||||||
2002年10月 | 株式会社みずほ銀行九条支店長 | ||||||
2007年4月 | 株式会社みずほコーポレート銀行年金営業部長 | ||||||
2009年4月 | 株式会社みずほ銀行京都中央支店長 | ||||||
2011年2月 | 当社出向、顧問 | ||||||
2011年3月 | 取締役常務執行役員 営業部担当 | ||||||
2011年6月 | 営業担当兼東京支店長 | ||||||
2011年12月 | フジ コピアン(UK)リミテッド取締役社長 | ||||||
2011年12月 | フジ コピアン(HK)リミテッド取締役社長(現任) | ||||||
2013年3月 | 常務取締役常務執行役員(現任) | ||||||
営業部担当兼東京支店長(現任) | |||||||
常務取締役 | 常務執行 役員 管理部担当 | 近 藤 喜 章 | 1954年2月28日生 | 1977年3月 | 当社入社 | 2013年3月28日より2年 | 14 |
1999年4月 | 海外事業統轄部長 | ||||||
1999年12月 | 国際営業部長 | ||||||
2009年7月 | 生産統括部製造部長 | ||||||
2010年6月 | 執行役員管理部長 | ||||||
2010年8月 | 上級執行役員管理部長兼環境・品質統制室長 | ||||||
2010年10月 | 富士加工株式会社代表取締役 | ||||||
2011年3月 | 取締役常務執行役員 | ||||||
2011年3月 | 富士加工株式会社代表取締役会長(現任) | ||||||
2011年6月 | 管理部長兼環境・品質統制室長 | ||||||
2011年6月 | 管理部担当兼環境・品質統制室担当 | ||||||
2012年3月 | 常務取締役常務執行役員 | ||||||
2012年10月 | エフシー ベトナム コーポレーション取締役会長(現任) | ||||||
2013年3月 | 専務取締役専務執行役員 | ||||||
2013年12月 | 管理部担当兼管理部長 | ||||||
2014年3月 | 常務取締役常務執行役員(現任) | ||||||
管理部担当(現任) | |||||||
取締役 | 上席執行 役員 経営企画室担当 | 赤 城 耕太郎 | 1965年9月3日生 | 1991年4月 | 当社入社 | 2014年3月27日より2年 | 531 |
2001年12月 | 管理部副部長 | ||||||
2002年12月 | 社長室長 | ||||||
2003年3月 | 取締役 | ||||||
2003年12月 | 生産統括部長 | ||||||
2004年3月 | 常務執行役員 | ||||||
生産統括部担当 | |||||||
2005年12月 | 経営企画部担当 | ||||||
2009年7月 | 環境・品質統制室長 | ||||||
2010年2月 | 常務取締役 営業部統括担当 | ||||||
2010年9月 | 営業部統括担当兼東京支店長 | ||||||
2010年9月 | フジ コピアン(UK)リミテッド取締役社長 | ||||||
2010年9月 | フジ コピアン(HK)リミテッド取締役社長 | ||||||
2011年6月 | 企画室担当 | ||||||
2012年12月 | 経営企画室担当(現任) | ||||||
2014年3月 | 取締役上席執行役員(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
常勤監査役 | ― | 根 来 俊 彦 | 1953年4月21日生 | 1987年9月 | 当社入社 | 2013年3月28日より4年 | 14 |
2001年12月 | 開発部長 | ||||||
2002年3月 | 取締役開発部長 | ||||||
2004年3月 | 執行役員生産統括部開発部長 | ||||||
2008年12月 | 上級執行役員生産統括部長兼開発部長兼環境・品質統制室長 | ||||||
2009年7月 | 取締役常務執行役員生産統括部長兼開発部長 | ||||||
2009年12月 | 執行役員生産統括部開発部長 | ||||||
2012年12月 | 上級執行役員開発部担当常務取締役付 | ||||||
2013年3月 | 常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 大 和 実 | 1950年6月10日生 | 1969年3月 | 当社入社 | 2014年3月27日より4年 | 8 |
1999年7月 | 茨木工場長 | ||||||
2004年10月 | 富士加工株式会社代表取締役社長(出向) | ||||||
2006年12月 | 生産統括部購買部長 | ||||||
2007年3月 | 執行役員生産統括部購買部長 | ||||||
2010年3月 | 常勤監査役 | ||||||
2014年3月 | 監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 杉 谷 公 伸 | 1947年3月14日生 | 1969年4月 | 株式会社池田銀行入行 | 2014年3月27日より4年 | ― |
1997年6月 | 株式会社池田銀行監査役 | ||||||
2003年6月 | 池銀投資顧問株式会社代表取締役社長 | ||||||
2007年12月 | ソリオ宝塚都市開発株式会社常勤監査役(現任) | ||||||
2010年3月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 飯 田 敏 康 | 1949年8月8日生 | 1973年4月 | 東京海上火災保険株式会社入社 | 2012年3月28日より4年 | ― |
2002年7月 | 同社近畿第一本部総務部長 | ||||||
2004年10月 | 東京海上日動火災保険株式会社理事関西業務支援部長 | ||||||
2006年7月 | 株式会社東京海上日動キャリアサービス入社 | ||||||
2010年4月 | 同社常務取締役 | ||||||
2012年3月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 1,068 |
(注) 1 監査役杉谷公伸、飯田敏康の2氏は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
2 当社は、法令の定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。
補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有 株式数 (千株) | |
相 内 真 一 | 1955年1月22日生 | 1979年4月 | 大阪弁護士会登録 | ― |
1989年4月 | 磯川・相内法律事務所を共同開設 | |||
1996年4月 | グローバル法律事務所副代表(現任) | |||
2011年6月 | 日本基礎技術株式会社 社外監査役(現任) |
3 経営のスピードアップと責任の明確化を図るため、執行役員制度を導入しております。
執行役員の構成は次のとおりであります。
役名および職名 | 氏名 |
常務取締役 常務執行役員 営業部担当 兼東京支店長 | 中 島 昭 彦 |
常務取締役 常務執行役員 管理部担当 | 近 藤 喜 章 |
取締役 上席執行役員 経営企画室担当 | 赤 城 耕太郎 |
執行役員 生産統括部長 兼生産技術部長 兼購買部長 | 金 城 宜 秀 |
執行役員 営業部長 | 榎 園 克 巳 |
執行役員 開発部長 兼経営企画室長 | 佐々木 敏 樹 |
執行役員 エフシー ベトナム コーポレーション社長 | 横 井 滋 実 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02402] S1001GPV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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