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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10029YQ

有価証券報告書抜粋 藤田エンジニアリング株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
藤田 実1961年8月20日生
1989年4月当社入社
1997年6月当社取締役就任
2001年4月当社常務取締役就任
2002年10月藤田デバイス株式会社代表取締役社長就任(現任)
2004年6月藤田テクノ株式会社代表取締役社長就任(現任)
2005年4月当社代表取締役社長就任(現任)
藤田情報システム株式会社(現藤田ソリューションパートナーズ株式会社)代表取締役社長就任(現任)
2008年5月システムハウスエンジニアリング株式会社代表取締役社長就任(現任)
2012年6月FUJITA ENGINEERING ASIA PTE.LTD.取締役就任(現任)
注21,070
専務取締役鈴木 昇司1954年2月5日生
1974年4月当社入社
2007年4月当社執行役員産業設備部長
2007年6月当社取締役兼執行役員就任
2010年6月当社取締役兼常務執行役員営業本部長就任
2012年4月当社常務取締役営業本部長就任
2013年6月当社専務取締役就任(現任)
注218
常務取締役管理本部長山本 一郎1950年1月29日生
1976年4月当社入社
2000年4月当社品質保証部長
2008年4月当社執行役員
2010年6月当社取締役兼執行役員管理本部長就任
2012年4月当社取締役管理本部長就任
2013年4月藤田水道受託株式会社代表取締役社長就任(現任)
2013年6月当社常務取締役管理本部長就任(現任)
注219
取締役技術本部長髙橋 秀樹1951年9月24日生
1975年3月当社入社
1999年4月当社技術部長
2008年4月当社執行役員
2010年6月当社取締役兼執行役員技術本部長就任
2012年4月当社取締役技術本部長就任(現任)
注216
取締役工事本部長松田 良一1950年9月8日生
1980年9月当社入社
2002年4月当社工事部長
2008年4月当社執行役員
2010年6月当社取締役兼執行役員工事本部長就任
2012年4月当社取締役工事本部長就任(現任)
注28

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役企画経理本部長須藤 久実1962年3月23日生
1989年7月当社入社
2005年4月当社経理部長
2013年4月当社企画経理副本部長
2013年6月当社取締役企画経理本部長就任(現任)
注2-
取締役営業本部長工藤 辰明1952年10月1日生
1975年4月清水建設株式会社入社
2010年4月同社関東支店開発営業部長
2012年10月同社退社
2012年11月当社入社、営業副本部長
2013年6月当社取締役営業本部長就任(現任)
注210
監査役
(常勤)
清水 耕司1951年2月20日生
1980年7月藤田電機株式会社入社
2006年4月藤田ソリューションパートナーズ株式会社企画部長
2007年4月当社経営企画部内部統制プロジェクト担当部長
2007年10月当社内部監査室長
2011年6月当社監査役就任(現任)
注3-
監査役矢野 純三1937年1月3日生
1966年4月当社入社
1973年5月当社取締役営業部長
1976年11月当社常務取締役就任
1983年11月当社専務取締役就任
1996年4月当社代表取締役副社長就任
1997年6月当社代表取締役社長就任
2001年4月当社代表取締役会長就任
2006年6月当社退社
2009年6月当社監査役就任(現任)
注362
監査役金井 嘉興1943年2月5日生
1967年4月株式会社群馬銀行入社
1996年4月同社業務管理部長
2001年6月同社常勤監査役就任
2006年6月群馬ビジネスサービス株式会社代表取締役社長就任
2008年6月当社監査役就任(現任)
注3-
監査役室賀 康志1962年1月23日生
1987年4月第一東京弁護士会弁護士登録
丸尾法律事務所入所
1992年4月群馬弁護士会登録換
室賀法律事務所開設
2007年6月当社監査役就任(現任)
注3-
1,203
(注)1.監査役金井嘉興及び室賀康志は社外監査役であります。
2.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結のときから2年間であります。
3.2011年6月29日開催の定時株主総会の終結のときから4年間であります。


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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00277] S10029YQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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