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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002CSZ

有価証券報告書抜粋 株式会社三共 研究開発活動 (2014年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


当社グループは『創意工夫』の基本方針のもと、顕在的な市場ニーズを汲み取りパーラー及びファンの皆さま全てに満足していただくだけでなく、遊技機事業が末永く大衆娯楽として支持されるために、潜在ファンにも高い関心を持っていただけるようなアミューズメント性の高い遊技機の研究開発に総力をあげて取り組んでおります。
現在、グループの研究開発活動は、当社商品本部及び各子会社・関連会社の開発部門が推進しており、研究開発担当のスタッフは当連結会計年度末時点で305名、研究開発費の総額は244億円であります。

セグメント別の研究開発活動は次のとおりであります。
(1) パチンコ機関連事業
パチンコ機関連事業は、当社商品本部、株式会社ビスティ及び株式会社ジェイビーを中心として、パーラー及びファンの双方から長期に亘り支持されるパチンコ機の開発に努めており、当連結会計年度の主な成果は以下のとおりであります。
SANKYOブランドでは「フィーバー機動戦士ガンダム」、「フィーバースレイヤーズREVOLUTION」等4タイトル、Bistyブランドでは「ヱヴァンゲリヲン8」、「鉄拳」等4タイトル、JBブランドでは「マジカペ」、「すろんこFLOWER」等4タイトル、グループ合計で12タイトルを販売いたしました。
特筆すべき取り組みといたしましては、「フィーバー機動戦士ガンダム」、「鉄拳」では、株式会社バンダイナムコゲームス全面協力の下、CG映像による臨場感あふれるバトルシーンの実現に注力し、「フィーバースレイヤーズREVOLUTION」では、次世代型8個保留機「NONSTOP8」を搭載し、「途切れることのない変動」という新しいゲーム性に挑戦いたしました。また、多様なファンニーズに応えるため、「マジカペ」、「すろんこFLOWER」といった主流のフィーバータイプと一線を画した商品の投入も行っております。
当事業に係る研究開発費は197億円であります。

(2) パチスロ機関連事業
パチスロ機関連事業は、当社商品本部及び株式会社ビスティを中心として、新規ゲーム性の研究、パーラー及びファンのニーズにタイムリーに対応するための市場分析等、双方から長期に亘り支持されるパチスロ機の開発に努めており、当連結会計年度の主な成果は以下のとおりであります。
SANKYOブランドでは「パチスロ 創聖のアクエリオンⅡ」、「パチスロ ボンバーパワフルⅡ」、「パチスロ タイガーマスク」、Bistyブランドでは「パチスロ ウルトラマンウォーズ」、「機動戦士ガンダム」、「ヱヴァンゲリヲン~決意の刻~」の合計6タイトルを販売いたしました。
「機動戦士ガンダム」につきましては、パチンコ「フィーバー機動戦士ガンダム」以上に存在感を高めるため、株式会社バンダイナムコゲームスの全面協力を得たCG映像に加え、19インチ全面液晶と11インチ下パネル液晶を搭載した専用筐体を使用しております。当商品は市場から非常に高い評価をいただいております。
また、当連結会計年度以降のリリースとなる商品を数多く手掛けておりますが、2014年5月に販売いたしましたSANKYOブランドの「パチスロ マクロスフロンティア2」につきましては、予定を大幅に上回る受注をいただいており、パーラー及びファンの皆さまから高い期待が寄せられております。
当事業に係る研究開発費は45億円であります。

(3) 補給機器関連事業
補給機器関連事業は、当社商品本部システム開発課を中心として、パーラーにおける補給機器設備全般の研究開発を行なっております。
具体的には、独自の制御方式による島制御システムなど、省力化システムの開発に加え、パーラーの利便性向上、メンテナンスの簡便化、環境対策、省エネルギー対応といった様々なニーズに応えるため、エコ商品・設備機器の開発、改善などの研究開発に取り組んでおります。
当事業に係る研究開発費は1億円であります。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02419] S1002CSZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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