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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002CBF

有価証券報告書抜粋 株式会社マースグループホールディングス 研究開発活動 (2014年3月期)


経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは開発型企業グループとして、直販体制で収集した顧客ニーズを的確且つスピーディーに取り込み、国際品質保証規格ISO-9001の手順に則って研究開発に取り組んでおります。
研究開発活動は、主要事業であるアミューズメント施設向けの周辺機器の開発、ならびにRFID関連製品の開発に注力しており、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は、10億90百万円となっております。
当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題及び研究成果は次のとおりであります。
(1) 研究開発体制
研究開発は技術開発部で進めており、ハードウェア、ソフトウェア及び機構設計の開発業務を行っております。
(2) 主な研究開発
当連結会計年度の主な成果としては、次のような項目をあげることができます。
① アミューズメント関連事業
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LX」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXⅠ」の商品化。
・ICカード対応台間メダル貸機「MX-241K(SL-772P)」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXⅡ」の商品化。
・ICカード対応台間メダル貸機「MX-234K(SL-762P)」の商品化。
・ICカード対応台間メダル貸機「MX-236K(SL-766P)」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXⅢ」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXⅣ」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXⅤ」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXⅥ」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXⅦ」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXⅧ」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXⅨ」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXX」の商品化。
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-780」の商品化。
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-782」の商品化。
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-790」の商品化。
・ICカード対応台間メダル貸機「SL-792」の商品化。
・ICカード精算機「MX-576」の商品化。
・ICカード精算機対応NECリーダライタ「NFC-OP(MX576)」の商品化。
・POS対応NECリーダライタ「NFC-OP(m88)」の商品化。
・マース戦略データ「MSD」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXXⅠ」の商品化。
・CR対応ICカード式カードユニット「MX-140K1-LXXⅡ」の商品化。
・マルチターミナル「m35(ポイント受付)」の商品化。
・現金自動支払機「CD-340」の商品化。
② 自動認識システム関連事業
・次世代新エンジン(メインCPU基板)の開発。
・FBPI(フォークリフトバッテリーパワーインターフェイス)の商品化。
・TBR-6200DDMのBluetooth化と読み取り深度延伸化の商品化。
・固定式スキャナPLCリンク対応(TFIR-31LAN)の開発。
・NFC IP-2マルチリーダライタ基板の商品化。
・次世代RFID多機能端末の商品化。
・新型スキャナ(メインCPU、カメラ周辺)の商品化。
・新型タッチパネル情報端末(MTR-230)の商品化。
・NFC IP-2対応 RFIDリーダライタ(ICU-800)の商品化。
・DNP専用 UHF図書自動貸出端末(URW-1000)の商品化。
・汎用KIOSK端末(KTR-7000)の開発。
・一次元レーザースキャナ(TFIR-5500RV)の商品化。
・UHF R/W(FRU-4000)の開発。
・新型二次元スキャナ(TFIR-2300)の開発。
③ ホテル関連事業
この事業は、研究開発活動を行っておりません。

経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02424] S1002CBF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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