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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S10025JW

有価証券報告書抜粋 ヨネックス株式会社 沿革 (2014年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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年月事項
1958年6月バドミントンラケットの製造及び販売を目的として株式会社米山製作所を設立
1961年11月東京都台東区に東京営業所を設置し、国内・輸出の販売部門の充実を図り、自社ブランドによる販売を開始
1961年12月本社(現新潟生産本部)第一工場を新潟県三島郡越路町に建設
1963年4月貿易部門を分離独立させ、貿易商社として株式会社ヨネヤマスポーツ(現当社海外営業部)を設立、輸出業務を強化
1965年6月有限会社ミノルスポーツ(現当社東京工場)を設立、シャトルコックの製造・販売を開始
1967年2月株式会社米山製作所を株式会社ヨネヤマラケットに商号変更、スポーツ用品メーカーであることを明確化
1968年9月有限会社ヨネヤマラケット東京工場(旧有限会社ミノルスポーツ、現当社東京工場)の工場を埼玉県南埼玉郡八潮町に建設、シャトルコックの製造能力を増強
1969年1月本社(現新潟生産本部)第一工場を増設、テニスラケットの製造を開始
1971年7月東京営業所を東京都文京区(現本社所在地)に移転、同時に東京本店に昇格
1974年1月株式会社ヨネヤマラケットをヨネックススポーツ株式会社に商号変更、併せて“ヨネックス”の商標を出願
1975年10月本社(現新潟生産本部)第二工場を新潟県三島郡越路町に建設
1978年7月大阪市天王寺区に大阪出張所(現大阪支店)を設置し、西日本地区の営業強化を図る
1981年7月西ドイツに現地法人YONEX SPORTS GmbH(販売会社)を設立
1982年7月ヨネックススポーツ株式会社をヨネックス株式会社に商号変更
ゴルフ事業に進出、新素材のゴルフクラブを発売
1983年2月株式会社ヨネックス東京工場(旧有限会社ヨネヤマラケット東京工場、現当社東京工場)にてストリングの製造を開始
1983年8月アメリカに現地法人YONEX AMERICA INC.(販売会社、旧YONEX CORPORATION)を設立
1984年3月名古屋市中区に名古屋営業所(現名古屋支店)を設置
1984年9月本社(現新潟生産本部)第三工場を新潟県三島郡越路町に建設
1987年2月福岡市博多区に福岡営業所を設置
1987年3月イギリスに現地法人YONEX U.K. LIMITED(販売会社、現連結子会社)を設立
1987年7月台湾に現地法人YONEX TAIWAN CO., LTD.(生産会社、現連結子会社)を設立
1988年4月香港に現地法人YONEX SPORTS HONG KONG LIMITED(販売会社)を設立
1989年4月新潟県三島郡越路町にヨネックス開発株式会社(現当社)を設立、ゴルフ場開発に着手
1989年8月西ドイツに現地法人YONEX GmbH(販売会社、現連結子会社)を設立、旧YONEX SPORTS GmbHの業務を継承
1990年1月仙台市宮城野区に仙台営業所を設置
1990年4月東京都文京区湯島三丁目23番13号に本社を移転、同時に株式会社ヨネックス東京工場、ヨネックス貿易株式会社(旧株式会社ヨネヤマスポーツ)の2社を吸収合併
1991年11月アメリカ現地法人YONEX CORPORATION(当時)は、カナダ代理店であったYONEX CANADA LIMITED(販売会社)を買収
1994年2月東京証券取引所市場第二部に株式を上場
1994年8月新潟証券取引所に株式を上場
1996年1月アメリカに現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.(販売会社、連結子会社)を設立、旧YONEX
CORPORATIONの業務を継承
1996年7月ヨネックス寺泊カントリークラブ(現当社ヨネックスカントリークラブ)が営業開始
2001年10月新潟生産本部で環境管理システム国際規格ISO14001の認証を取得
2004年9月札幌市東区に札幌営業所を設置
2005年3月
2010年7月		ヨネックス開発株式会社を吸収合併
中国に現地法人尤尼克斯(上海)高尓夫有限公司(販売会社、現連結子会社)を設立
2010年12月アメリカの現地法人YONEX CORPORATION U.S.A.をYONEX CORPORATION(販売子会社、現連結子会社)へ社名変更
2011年8月カナダの現地法人YONEX CANADA LIMITEDを清算し、YONEX CORPORATIONに業務を継承
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02427] S10025JW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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