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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001VF3

有価証券報告書抜粋 株式会社グラファイトデザイン 提出会社の経営指標等 (2014年2月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第21期第22期第23期第24期第25期
決算年月2010年2月2011年2月2012年2月2013年2月2014年2月
売上高(千円)2,072,6923,046,3193,595,9403,462,2114,523,838
経常利益(千円)171,981612,311955,900613,4671,358,987
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△277,783258,724726,0741,229,7711,161,089
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)589,612589,612589,612589,612589,612
発行済株式総数(株)69,45669,45669,4566,945,6006,945,600
純資産額(千円)928,7291,191,1891,922,3193,121,2864,177,444
総資産額(千円)2,480,7583,208,5913,790,3094,267,7065,524,507
1株当たり純資産額(円)13,371.4817,150.28276.77449.39601.46
1株当たり配当額(円)--5001525
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)(円)△3,999.423,725.01104.54177.06167.17
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)37.437.150.773.175.6
自己資本利益率(%)△25.924.446.548.731.8
株価収益率(倍)-8.63.02.05.4
配当性向(%)--4.808.5015.00
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)---919,9881,731,140
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)---719△116,679
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)---△287,054△39,753
現金及び現金同等物の期末残高(千円)---1,766,4293,401,171
従業員数(人)103106105109107
(外、平均臨時雇用者数)(2)(2)(8)(3)(9)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第21期の株価収益率については、当期純損失のため記載しておりません。
3. 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第22期、第23期、第24期及び第25期においては、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第21期は、当期純損失が計上されており、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4. 第24期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取り扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。また、第24期において1株につき100株の株式分割を行いましたが、第23期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5. 第21期、第22期及び第23期に関しては、連結財務諸表を作成しているため、持分法を適用した場合の投資利益・営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。また、第24期及び第25期における持分法を適用した場合の投資利益については、関係会社がないため記載しておりません。
6. 第24期の1株当たり配当額15円には、特別配当7円を含んでおります。
7. 第25期の1株当たり配当額25円には、創業25周年記念配当10円を含んでおります

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02464] S1001VF3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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