有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003KJS
株式会社AVANTIA 役員の状況 (2014年8月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役 社長 | 宮 﨑 宗 市 | 1948年10月19日生 | 1989年11月 | 当社設立 代表取締役社長(現任) | (注)4 | 4,062,900 | |
他の法人等の代表状況 | |||||||
サンヨー土木測量株式会社代表取締役 | |||||||
サンヨーベストホーム株式会社代表取締役 | |||||||
常務取締役 | 営業本部長 | 沢 田 康 成 | 1971年5月4日生 | 1990年2月 | 当社入社 | (注)4 | 52,500 |
2003年10月 | 当社執行役員営業部長 | ||||||
2004年8月 | 当社執行役員営業本部長 | ||||||
2006年11月 | 当社取締役執行役員営業本部長 | ||||||
2011年11月 | 当社常務取締役営業本部長(現任) | ||||||
常務取締役 | 管理本部長 | 杉 浦 英 二 | 1953年12月22日生 | 1976年4月 | 株式会社東海銀行 | (注)4 | 21,400 |
(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 | |||||||
1999年11月 | 同行笠寺支店長 | ||||||
2001年4月 | 東洋信託銀行株式会社 | ||||||
(現 三菱UFJ信託銀行株式会社)出向 | |||||||
2003年4月 | 株式会社ナ・デックス入社 | ||||||
2005年4月 | 同社総務部長 | ||||||
2007年8月 | 当社入社 財務部長 | ||||||
2008年10月 | 当社執行役員財務部長 | ||||||
2009年11月 | 当社取締役執行役員財務部長 | ||||||
2011年11月 | 当社常務取締役管理本部長(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員 建設本部長 | 水 戸 直 樹 | 1961年12月27日生 | 1980年4月 | ナショナル住宅産業株式会社 | (注)4 | 4,500 |
(現 パナホーム株式会社)入社 | |||||||
2006年4月 | サンヨーベストホーム株式会社入社 | ||||||
2006年10月 | 当社入社 | ||||||
2007年4月 | 当社建設部長 | ||||||
2007年11月 | 当社執行役員建設部長 | ||||||
2009年11月 | 当社取締役執行役員建設部長 | ||||||
2011年11月 | 当社取締役執行役員建設本部長(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員 経営本部長 兼経営企画室長 | 小 原 昇 | 1957年1月12日生 | 1979年4月 | 佐々木硝子株式会社 | (注)4 | 13,000 |
(現 東洋佐々木ガラス株式会社)入社 | |||||||
1990年9月 | 国際証券株式会社 | ||||||
(現 三菱UFJモルガン・スタンレー 証券株式会社)入社 | |||||||
1999年10月 | 同社大阪公開引受部長 | ||||||
2008年1月 | 当社出向 内部監査室長 | ||||||
2008年7月 | 当社経営企画室長 | ||||||
2008年10月 | 当社執行役員経営企画室長 | ||||||
2009年11月 | 当社入社 執行役員経営企画室長 | ||||||
2009年11月 | 当社取締役執行役員経営企画室長 | ||||||
2011年11月 | 当社取締役執行役員経営本部長 兼経営企画室長(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員 人事部長 | 大 森 隆 治 | 1962年10月6日生 | 1985年4月 | 株式会社中央相互銀行 | (注)4 | ― |
(現 株式会社愛知銀行)入行 | |||||||
2011年6月 | 同行新道支店長 | ||||||
2013年7月 | 当社出向 総務部部長 | ||||||
2013年11月 | 当社執行役員人事部長 | ||||||
2014年9月 | 当社入社 執行役員人事部長 | ||||||
2014年11月 | 当社取締役執行役員人事部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 | 遠 藤 彰 一 | 1971年3月16日生 | 1998年10月 | 監査法人トーマツ名古屋事務所 (現 有限責任監査法人トーマツ名古屋事務所)入所 | (注)4 | ― | |
2002年4月 | 公認会計士登録 | ||||||
2003年7月 | トーマツコンサルティング株式会社 (現 デロイトトーマツコンサルティング株式会社)入社 | ||||||
2005年11月 | 公認会計士・遠藤会計事務所設立 同所長(現任) | ||||||
2014年11月 | 当社取締役(現任) | ||||||
常勤監査役 | 千 住 憲 夫 | 1948年5月3日生 | 1971年4月 | 株式会社中央相互銀行 | (注)5 | 5,000 | |
(現 株式会社愛知銀行)入行 | |||||||
2001年6月 | 同行東郊通支店長 | ||||||
2003年6月 | 同行常勤監査役 | ||||||
2011年4月 | 株式会社サガミチェーン社外取締役(現任) | ||||||
2011年9月 | 当社入社 監査役会付 参与 | ||||||
2011年11月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 木 内 正 洋 | 1942年6月8日生 | 1965年4月 | 株式会社東海銀行 | (注)6 | ― | |
(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 | |||||||
1992年6月 | 同行取締役 | ||||||
1994年5月 | 同行常務取締役 | ||||||
1997年6月 | 東栄株式会社代表取締役社長 | ||||||
2002年6月 | 株式会社エスカ代表取締役社長 | ||||||
2009年11月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 東 松 磐 樹 | 1944年2月20日生 | 1962年4月 | 愛知県警察官 採用 | (注)7 | 8,100 | |
2002年10月 | 愛知県中村警察署長 | ||||||
2004年4月 | 野村證券株式会社 参与 | ||||||
2009年11月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 川 崎 修 一 | 1973年1月18日生 | 2004年10月 | 名古屋弁護士会 (現 愛知県弁護士会)弁護士登録 | (注)8 | ― | |
2004年10月 | 富岡法律特許事務所入所 | ||||||
2008年1月 | オーバル法律特許事務所入所 | ||||||
2009年4月 | 愛知大学大学院准教授(現任) | ||||||
2010年6月 | 株式会社クリップコーポレーション社外監査役(現任) | ||||||
2011年10月 | 川崎修一法律事務所設立 同所長(現任) | ||||||
2014年11月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 4,167,400 |
2 監査役木内正洋氏、東松磐樹氏及び川崎修一氏は、社外監査役であります。
3 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能明確化を目指して、執行役員制度を導入しております。
なお、執行役員は5名で、上記兼務役員3名のほか、以下の2名で構成されております。
役職 | 氏名 |
総務部長 | 飯田 哲也 |
業務本部長 | 渡邉 俊之 |
5 監査役千住憲夫氏の任期は、2011年8月期に係る定時株主総会終結の時から2015年8月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役木内正洋氏の任期は、2013年8月期に係る定時株主総会終結の時から2017年8月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役東松磐樹氏の任期は、2013年8月期に係る定時株主総会終結の時から2017年8月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 監査役川崎修一氏の任期は、2014年8月期に係る定時株主総会終結の時から2018年8月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00311] S1003KJS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。