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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002BWK

有価証券報告書抜粋 東京貿易ホールディングス株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役会長兼社長町 田 弘1937年3月1日生1978年10月当社取締役(注)2273
1984年6月当社常務取締役
1987年7月当社代表取締役専務
1993年6月当社代表取締役副社長
1995年6月当社代表取締役社長
2002年6月当社代表取締役会長
2009年6月当社代表取締役会長兼社長(現)
取締役副社長五 阿 弥 英 也1946年11月14日生2002年6月当社取締役(注)2100
2004年6月当社常務取締役
2006年10月
東京貿易機械株式会社
代表取締役社長(現)
2008年6月東京貿易メディシス株式会社
代表取締役社長(現)
2009年6月当社取締役(経営統括補佐)
2012年6月当社取締役副社長
グループ新規事業戦略担当
2014年6月当社取締役副社長(現)
グループ経営戦略担当
取締役副社長井 口 孝 夫1941年7月20日生1996年11月株式会社新潟鐵工所 機械事業部
チクサンセンター製造部長
(注)2
50
2000年9月同社チクサン・ウェルセンター長
2003年2月
ニイガタ・ローディングシステムズ株式会社 代表取締役社長(現)
2009年6月当社取締役(経営統括補佐)
2012年6月当社取締役副社長(現)
グループ新規商品・新技術戦略担当
取締役副社長上 田 俊 昭1948年1月25日生1994年3月
東京貿易テクノシステム株式会社 取締役(注)2
70
2004年6月同社常務取締役
2005年6月同社代表取締役社長(現)
2009年6月当社取締役(経営統括補佐)
2012年6月当社取締役副社長(現)
グループ新経営システム戦略担当
取締役副社長加 藤 富 弘1945年6月30日生1989年7月当社経理本部財務部長(注)2
60
1991年10月Steel Tubes of Singapore Pte.Ltd.取締役
1995年4月当社機械国内本部市場開発チーム長
1995年10月株式会社アムランド(現 株式会社ティービーアイ)代表取締役社長
2014年6月当社取締役副社長(現)
グループ新規事業戦略担当
取締役常務木 田 郁 朗1958年8月27日生1981年4月株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行(注)2
2011年8月当社管理事業本部経理部副部長
2012年4月当社管理事業本部財務部長
2013年4月当社グループ事業推進本部統括部長
兼財務部長兼総務人事室長
2014年6月当社常務取締役(現)
グループ経営経営本部・グループ事業推進本部担当



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役毛 塚 利 彦1946年6月28日生1982年12月Tomas&Inagiku Int'l Inc 社長(注)3
2010年4月当社顧問
2011年6月当社監査役(現)
監査役伊 藤 宣 實1943年1月18日生1966年9月株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行(注)3
1993年5月同行福岡支店長
1995年11月株式会社ミキモト取締役
2007年11月同社代表取締役社長、会長、相談役を経て退任
2008年6月当社監査役(現)
監査役沼 田 安 弘1935年11月8日生1970年4月弁護士登録(注)4
1972年3月沼田法律事務所開設(現)
1994年6月早稲田大学評議員(現)
1999年9月ODAの3Eプロジェクト
経済法規分野専門委員
2003年6月東和メックス株式会社 監査役
2004年1月当社法律顧問
2011年6月当社監査役(現)
553

(注) 1 監査役伊藤宣實、沼田安弘の2名は、社外監査役であります。
2 2014年6月27日開催の定時株主総会終結の時から1年間。
3 2012年6月28日開催の定時株主総会終結の時から4年間。
4 2011年6月24日開催の定時株主総会終結の時から4年間。
5 全役員とも当社のA種優先株式は保有しておりません。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02625] S1002BWK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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