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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002BWK

有価証券報告書抜粋 東京貿易ホールディングス株式会社 事業の内容 (2014年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況


当社グループは、当社及び子会社25社、関連会社9社により構成され、機械・エネルギー・原料・金属・資材等の分野を中心に事業を展開しており、市場・商品開発、製造、販売、メンテナンスを一貫とする事業創造型の企業グループへ転換を強力に進めております。
各分野における当社、関係会社の位置づけ及び事業のセグメントとの関連は次のとおりであります。

(エネルギー機械産業グループ)
当セグメントにおいては、電力・ガス・石油・石油化学等エネルギー関連業界向けに流体荷役機械および関連機器、ガス関連各種機械、発電関連機器・装置、環境関連機器等の開発・製造・販売等を行っており、エネルギーの安定供給と安全確保の一翼を担っております。
[主な取扱い品目]
流体荷役機械および関連機器、ガス関連各種機械、発電関連機器・装置、環境関連機器
[主な関係会社]
東京貿易機械株式会社、ニイガタ・ローディング・システムズ株式会社、東京貿易メカニクス株式会社、株式会社富士交易

(技術・自動車・情報産業グループ)
当セグメントにおいては、三次元測定機および関連機器・ソフトウェアの開発・製造・販売、各種ソフトウェアの開発、情報処理サービス等により、自動車業界をはじめとするユーザーの製品開発やコスト低減に貢献しております。
[主な取扱い品目]
三次元測定機および関連機器・ソフトウェア、各種ソフトウェアの開発、情報処理サービス
[主な関係会社]
東京貿易テクノシステム株式会社、テービーテック株式会社、株式会社ティービックス、TOKYO BOEKI NORTH AMERICA,INC.、TBTS (THAILAND) CO.,LTD.、東京貿易技研(広州)有限公司、TOKYO BOEKI TECHNO-SYSTEM DE MEXICO,S.A.DE C.V.

(資源・鉄鋼・資材産業グループ)
当セグメントにおいては、資源関係では製鉄主原料・副原料、非鉄金属および一般炭をわが国鉄鋼業界・エネルギー業界各社に供給し、鉄鋼関連では、自動車用をはじめとする各種鋼材を扱っており、国・地域・需要家と鉄鋼メーカー各社の多様なニーズを結合して独自の事業モデルを構築し展開しております。
資材関連では、中国での合弁事業により開発・製造した製鉄用耐火レンガをわが国鉄鋼業界に安定供給しております。
[主な取扱い品目]
原料(原料炭、一般炭、コークス、マンガン・クロム鉱石、マンガン・クロム合金鉄、製鉄副原料、炭酸カリ、レアメタル原料)、鉄鋼製品、製鉄用耐火レンガ・耐火材原料及び資機材、建築用および舗装用レンガ、その他建築用資材等
[主な関係会社]
東京貿易金属株式会社、TOKYO BOEKI (AUSTRALIA) PTY.LTD.、東京貿易(北京)有限公司、東京貿易(中国)有限公司、済南魯東耐火材料有限公司、上虞東舜耐火材料有限公司、青海東隆炭化珪有限公司、杭州近江東岳不銹鋼工業有限公司、北京博瑞東貿汽車銷售服務有限公司、GBS TRADING (PTY) LTD.、東金煤焦化有限責任公司


(医療・生活・科学産業グループ)
当セグメントにおいては、医療機器、セキュリティ機器、理科学機器、産業機器等の開発・製造・販売等のサービス事業を通じて、ユーザーの幅広いニーズに対応したユニークな商品・サービスを提供しております。
[主な取扱い品目]
医療機器、セキュリティ機器、テジタルサイネージ、住宅用設備機器、理科学機器、産業機器、OA機器等
[主な関係会社]
東京貿易機械株式会社、東京貿易メディシス株式会社、株式会社ケミテック、株式会社ティービーアイ、東京貿易テクノロジー株式会社、TOKYO BOEKI (RUS) LTD.、MONITOR PRODUCTS, INC.、TOKYO BOEKI (U.S.A.),INC.


事業の系統図は、次のとおりであります。




沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02625] S1002BWK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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