有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002373
東京エレクトロン株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役 会長兼社長 | 最高経営責任者 (CEO) | 東 哲 郎 (1949年8月28日生) | 1977年 4月 | 当社入社 | (注)4 | 54,228 |
1990年12月 | 当社取締役 | |||||
1994年 4月 | 当社常務取締役 | |||||
1996年 6月 | 当社取締役社長 | |||||
2003年 6月 2013年 4月 | 当社取締役会長 当社取締役会長兼社長兼最高経営責任者(CEO)(現任) 〔主要な兼職〕 Tokyo Electron U.S. Holdings, Inc.取締役会長 | |||||
取締役 副会長 | ― | 常 石 哲 男 (1952年11月24日生) | 1976年 4月 | 当社入社 | (注)4 | 11,158 |
1992年 6月 | 当社取締役 | |||||
1996年 6月 | 当社専務取締役 | |||||
2003年 6月 | 当社取締役副会長(現任) | |||||
代表取締役 副社長 | 倫理担当 CSR推進担当 | 北 山 博 文 (1954年3月28日生) | 1983年 8月 1983年12月 | 日本発条㈱退社 テル・サームコ㈱入社 | (注)4 | 10,000 |
1995年 7月 | 東京エレクトロン東北㈱取締役 | |||||
1999年 3月 | 東京エレクトロン山梨㈱取締役 | |||||
2005年 2月 | 東京エレクトロンAT㈱取締役社長 | |||||
2006年 4月 | 東京エレクトロン東北㈱取締役社長 当社執行役員 | |||||
2007年 6月 | 当社取締役 | |||||
2009年 4月 2013年 6月 | 当社専務執行役員 当社取締役副社長(現任) 〔主要な兼職〕 東京エレクトロン東北㈱取締役会長 Tokyo Electron (Kunshan) Ltd.取締役会長 | |||||
取締役 専務執行 役員 | ― | 伊 東 晃 (1961年8月30日生) | 1984年 4月 | 当社入社 | (注)4 | 10,600 |
2003年 4月 | 当社執行役員 当社クリーントラックBUGM(ビジネスユニット ジェネラルマネージャー) | |||||
2006年 4月 | 当社SPE-1事業部 副事業部長 | |||||
2007年 6月 | 当社取締役(現任) | |||||
2009年 4月 | 当社専務執行役員(現任) | |||||
〔主要な兼職〕 | ||||||
TEL FSI, Inc.取締役会長 | ||||||
Tokyo Electron (Shanghai) Ltd.取締役会長 Tokyo Electron (Shanghai) Logistic Center Ltd.取締役会長 | ||||||
取締役 執行役員 | ― | 鷲 野 憲 治 (1961年6月7日生) | 1984年 4月 | 当社入社 | (注)4 | 9,800 |
2003年 4月 | 当社執行役員 | |||||
当社洗浄システムBUGM(ビジネスユニット ジェネラルマネージャー) | ||||||
2005年 4月 | 当社枚葉成膜BUGM(ビジネスユニット ジェネラルマネージャー) | |||||
2006年 4月 | 当社SPE-2事業部 副事業部長 | |||||
2007年 6月 | 当社取締役(現任) | |||||
2009年 4月 2014年 3月 | 当社専務執行役員 当社執行役員(現任) | |||||
〔主要な兼職〕 | ||||||
TEL Venture Capital, Inc.取締役会長 TEL Epion Inc.取締役会長 TEL NEXX, Inc.取締役会長 TEL Solar AG取締役会長 |
役名 | 職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 執行役員 | 内部統制 担当 | 原 田 芳 輝 (1958年4月12日生) | 1983年 4月 2003年 4月 2005年 4月 2009年 4月 2010年 7月 2011年 6月 | 当社入社 当社執行役員 当社管理部門統轄 東京エレクトロン九州㈱常務執行役員 当社執行役員(現任) 当社取締役(現任) | (注)4 | 2,000 |
取締役 執行役員 | ― | 堀 哲 朗 (1961年10月20日生) | 1985年 4月 2009年 4月 2013年 6月 | 当社入社 当社執行役員(現任) 当社取締役(現任) | (注)4 | 933 |
取締役 | ― | 井 上 弘 (1940年1月5日生) | 1963年 4月 | ㈱東京放送入社 | (注)4 | ― |
1993年 6月 | 同社取締役 | |||||
1996年 6月 | 同社常務取締役 | |||||
1997年 6月 | 同社専務取締役 | |||||
2001年 6月 | 同社取締役副社長 | |||||
2002年 6月 | 同社取締役社長 | |||||
2006年 6月 | 当社取締役(現任) | |||||
2009年 4月 | ㈱東京放送ホールディングス取締役会長(現任) | |||||
〔主要な兼職〕 | ||||||
㈱東京放送ホールディングス取締役会長 ㈱TBSテレビ取締役会長 | ||||||
取締役 | ― | 坂 根 正 弘 (1941年1月7日生) | 1963年 4月 1989年 6月 1994年 6月 1997年 6月 1999年 6月 2001年 6月 2003年 6月 2007年 6月 2008年 6月 2013年 4月 2013年 6月 | ㈱小松製作所入社 同社取締役 同社常務取締役 同社専務取締役 同社取締役副社長 同社取締役社長 同社取締役社長兼CEO 同社取締役会長 当社取締役(現任) ㈱小松製作所取締役相談役 同社相談役(現任) | (注)4 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
常勤監査役 | ― | 森 章次郎 (1954年5月23日生) | 1984年10月 1985年 2月 1996年 4月 1997年10月 2001年 4月 2003年 4月 2006年 4月 2007年10月 2010年 4月 2012年 2月 2012年 6月 | フジタ工業㈱退社 当社入社 当社経理部長 当社総務部長 東京エレクトロンAT㈱取締役 同社常務執行役員 東京エレクトロンTS㈱専務執行役員 東京エレクトロンAT㈱常務執行役員 東京エレクトロンBP㈱取締役社長 同社取締役会長 当社常勤監査役(現任) | (注)5 | 6,300 |
常勤監査役 | ― | 赤 石 幹 雄 (1955年1月18日生) | 1979年 4月 1999年 1月 2006年 1月 2009年 4月 2009年 6月 2013年 6月 | 日本鋼管㈱入社 同社自動車鋼材営業部東部室長 JFEスチール㈱西日本製鉄所(福山地区)総務部長 同社監査役事務局部長 ジェコス㈱監査役 当社常勤監査役(現任) | (注)6 | ― |
監査役 | ― | 山 本 高 稔 (1952年10月20日生) | 1975年 4月 1989年 4月 1995年12月 1999年 6月 2005年 7月 2009年 6月 2011年 6月 2012年 6月 2013年 6月 | ㈱野村総合研究所入社 モルガン・スタンレー証券会社入社 同社マネージング・ディレクター 同社東京支店マネージング・ディレクター兼副会長 UBS証券会社マネージング・ディレクター兼副会長 カシオ計算機㈱常務取締役 同社顧問 富士重工業㈱監査役(現任) 当社監査役(現任) | (注)6 | ― |
監査役 | ― | 酒 井 竜 児 (1957年8月7日生) | 1985年 4月 1990年 9月 1992年 8月 1995年 1月 2012年 6月 | 弁護士登録 長島・大野法律事務所(現 長島・大野・常松法律事務所)入所 米国ウィルソン・ソンシーニ・グッドリッチ&ロサーティ法律事務所勤務 長島・大野法律事務所(現 長島・大野・常松法律事務所)復帰 長島・大野法律事務所(現 長島・大野・常松法律事務所)パートナー(現任) 当社監査役(現任) 〔主要な兼職〕 長島・大野・常松法律事務所パートナー弁護士 | (注)5 | ― |
計 | 105,019 |
(注) 1 取締役のうち井上弘氏及び坂根正弘氏は、社外取締役であります。
2 監査役のうち赤石幹雄氏、山本高稔氏及び酒井竜児氏は、社外監査役であります。
3 当社では、2003年4月から、執行役員制度を導入しております。
4 取締役の任期は、2014年6月20日開催の定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役森章次郎氏及び酒井竜児氏の任期は、2012年6月22日開催の定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役赤石幹雄氏及び山本高稔氏の任期は、2013年6月21日開催の定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02652] S1002373)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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