有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003PJR
株式会社東陽テクニカ 生産、受注及び販売の状況 (2014年9月期)
(1) 受注状況
当連結会計年度における受注実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。セグメントの名称 | 受注高(千円) | 前期比(%) | 受注残高(千円) | 前期比(%) |
物性測定機器事業 | 4,718,869 | +5.3 | 1,270,932 | +3.0 |
情報通信測定機器事業 | 5,796,352 | △3.6 | 1,188,144 | △5.9 |
振動解析測定機器事業 | 3,903,844 | +17.1 | 880,130 | +17.3 |
EMC測定機器事業 | 2,983,457 | △19.6 | 1,131,259 | △58.4 |
海洋測定機器事業 | 1,571,220 | △42.4 | 388,017 | △76.6 |
その他の測定機器事業 | 1,533,487 | △2.3 | 330,486 | △26.5 |
その他 | 422,926 | +38.2 | 99,198 | +34.9 |
合計 | 20,930,157 | △5.5 | 5,288,166 | △35.1 |
(注)1 金額表示は販売価格(消費税等抜き)によっております。なお受注高には条件変更、為替変動に伴う金額調整分を含めております。
2 当社グループは社内組織の見直しを行ったことに伴い、当連結会計年度より、「その他の測定機器事業」の一部を「情報通信測定機器事業」に報告セグメントの区分を変更しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成しており、上記の前期比については、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。
(2) 販売実績
当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。セグメントの名称 | 販売高(千円) | 前期比(%) | |
物性測定機器事業 | 4,681,979 | +9.7 | |
情報通信測定機器事業 | 5,870,614 | △0.0 | |
振動解析測定機器事業 | 3,774,168 | +3.2 | |
EMC測定機器事業 | 4,570,565 | +88.1 | |
海洋測定機器事業 | 2,840,743 | +46.2 | |
その他の測定機器事業 | 1,652,391 | +6.2 | |
その他 | 397,271 | +42.6 | |
合計 | 23,787,734 | +18.9 |
(注)1 上記金額には消費税等は含まれておりません。
2 主な相手先別の販売実績及びその割合については、いずれも売上高の100分の10未満のため、記載を省略しております。
3 当社グループは社内組織の見直しを行ったことに伴い、当連結会計年度より、「その他の測定機器事業」の一部を「情報通信測定機器事業」に報告セグメントの区分を変更しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成しており、上記の前期比については、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02672] S1003PJR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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