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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10021ZY

有価証券報告書抜粋 杉本商事株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
営業本部長杉 本 正 広1950年12月10日生1974年3月当社入社(注)3518
1980年10月東大阪営業所長
1985年12月取締役就任
1986年4月取締役 本社販売部所長
1987年10月取締役 西部卸営業部長
1990年4月取締役 経営企画室長
1990年6月常務取締役 経営企画室長
1993年4月常務取締役 管理本部長
1996年6月代表取締役専務 管理本部長
1997年4月代表取締役専務 営業本部長(現)
2000年6月代表取締役社長(現)
常務取締役経営企画室長
兼SE推進部長
杉 本 利 夫1958年9月18日生1981年4月当社入社(注)3268
1991年4月SE推進部長(現)
1991年6月取締役就任
1993年4月取締役 経営企画室長
1994年4月取締役 第一直需営業部長
2000年7月
2008年6月
取締役 社長室長
常務取締役 経営企画室長(現)
常務取締役管理本部長阪 口 尚 作1951年6月10日生1974年3月当社入社(注)324
1990年3月十三営業所長
2004年10月第一直需営業部長
2005年6月
2009年4月
取締役就任
常務取締役 管理本部長(現)
取締役宮 地 亀 三1944年11月24日生1967年4月タキロン株式会社入社(注)34
1998年6月同社取締役就任
2006年6月同社取締役兼専務執行役員就任
2010年6月
2011年6月
同社名誉顧問就任(現)
当社取締役就任(現)
常勤監査役友 近 宏1959年10月18日生1982年4月株式会社三和銀行入行
(現:株式会社三菱東京UFJ銀行)
(注)4-
2009年3月同社日本一支社長就任
2011年3月
2011年6月
当社入社 顧問就任
常勤監査役就任(現)
監査役伴 純之介1943年6月15日生1978年4月大阪弁護士会登録(注)4-
1985年7月伴法律事務所開設(現)
2003年6月当社監査役就任(現)
監査役梅 野 外 次1949年1月24日生1967年4月大阪国税局入局(注)4-
2007年7月東山税務署署長
2008年8月
2011年6月
税理士登録
梅野税理士事務所開設(現)
当社監査役就任(現)
816




(注) 1 取締役宮地亀三は、社外取締役であります。
2 監査役伴純之介及び梅野外次は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は2011年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 常務取締役杉本利夫は、代表取締役社長杉本正広の弟であります。
6 当社では、業務執行の責任と役割を明確化し、現場レベルの意思決定の迅速化をはかるため執行役員制度を導入しております。
執行役員は7名で、西部営業部長岳尾明毅、東部営業部長土師圭介、第一直需西営業部長長谷川順一、第二直需営業部長森浦啓輔、第三直需営業部長今中博幸、第一直需東営業部長可児紀英、コンプライアンス室長兼総務部長西島郁夫で構成されております。
7 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
小 川 誠1943年12月12日生1966年4月日本アイ・ビー・エム㈱入社(注)1
1989年1月同社西日本営業統轄本部
企画推進部長
1997年4月アイスコ㈱取締役
2000年10月日本アイ・ビー・エム人事サービス㈱担当部長
2005年12月
2008年6月
同社退職
当社補欠監査役

(注) 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02760] S10021ZY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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