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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002C9B

有価証券報告書抜粋 横浜魚類株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長 (代表取締役)石井 良輔1954年12月27日生
1980年4月当社入社
1999年5月南部支社塩干部部長
2003年6月執行役員南部支社冷塩部部長
2004年4月執行役員南部支社冷塩部部長
兼南部支社加工合物部部長
2004年6月取締役就任南部支社支社長兼
南部支社冷塩部部長
2005年4月取締役南部支社支社長
2006年6月代表取締役社長就任兼
本場営業部部長
2007年6月代表取締役社長(現任)
(注)536
専務取締役社長補佐柏原 直樹1950年8月29日生
1974年4月日本水産株式会社入社
1994年11月同社退職
1994年12月当社入社
2002年4月管理部部長兼総務部部長
2002年6月取締役就任
2004年1月取締役管理部部長
2006年6月常務取締役就任経営企画担当兼管理部部長
2008年4月専務取締役就任社長補佐
(現任)
(注)532
専務取締役川崎北部支社
支社長
榊 秀保1950年1月10日生
1968年4月当社入社
1984年7月当社より川崎魚市場株式会社へ転籍
1998年6月同社取締役塩干部部長
2008年11月同社退職
2008年12月当社入社
川崎北部支社販売促進部部長
2009年5月川崎北部支社支社長
2009年6月

2010年4月

2012年6月
取締役就任川崎北部支社支社長兼川崎北部支社営業二部部長
常務取締役就任川崎北部支社支社長
専務取締役就任川崎北部支社支社長(現任)
(注)316
常務取締役本場営業部部長稲生 良邦1952年10月11日生
1977年4月当社入社
2001年4月本場営業統括部塩干部部長
2005年4月本場営業部加工合物部部長
2007年6月取締役就任本場営業部部長兼
本場営業部加工合物部部長
2008年4月取締役本場営業部部長
2013年6月常務取締役就任本場営業部部長(現任)
(注)320
取締役南部支社支社長兼販売促進部
部長
向後 重男1956年12月30日生
1975年4月当社入社
2000年6月本場営業統括部特種部部長兼
南部支社特種部部長
2007年4月南部支社鮮魚部部長
2007年6月取締役就任南部支社副支社長兼南部支社鮮魚部部長
2008年4月取締役南部支社副支社長兼
南部支社営業一部部長
2011年6月取締役南部支社支社長
2011年11月取締役南部支社支社長兼販売促進部部長(現任)
(注)327


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役本場営業部
営業一部部長
泉 広彦1957年1月15日生
1980年4月当社入社
2008年4月本場営業部営業一部部長
2013年6月取締役就任本場営業部営業一部部長(現任)
(注)33
取締役川崎北部支社
営業一部部長
伊藤 則行1959年7月25日生
1982年4月川崎魚市場株式会社入社
2008年12月当社入社
2010年5月川崎北部支社営業一部部長
2014年6月取締役就任川崎北部支社営業一部部長(現任)
(注)5-
常勤監査役前田 清治1954年3月31日生
1977年4月当社入社
2004年1月管理部電算担当部長
2010年6月常勤監査役就任(現任)
(注)615
監査役菅 友晴1962年1月21日生
1994年弁護士登録
2007年6月当社監査役就任(現任)
(注)21
監査役米田 誠一1956年9月11日生
1979年4月株式会社横浜銀行入行
2012年5月同行取締役常務執行役員営業本部長
2013年4月同行取締役(非常勤)
2013年6月当社監査役就任(現任)
2013年6月同行退職
2013年6月浜銀ファイナンス株式会社専務取締役
2014年4月同社代表取締役社長(現任)
(注)4-
153
(注)1.監査役菅友晴及び米田誠一は、社外監査役であります。
2.2011年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
3.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02806] S1002C9B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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