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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002E9J

有価証券報告書抜粋 日新商事株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役社長
(代表取締役)
筒井 博昭1956年8月21日生
1982年5月当社入社
1991年6月当社取締役販売一部長
1998年6月当社常務取締役
2000年11月当社取締役副社長(代表取締役)
2011年4月当社取締役社長(代表取締役)(現任)
1年2,121
専務取締役三浦 満男1948年5月12日生
1971年4月当社入社
2000年4月当社仙台支店長
2006年6月当社取締役東京支店長
2009年6月
2013年6月
当社常勤監査役
当社専務取締役(現任)
1年96
常務取締役青木 修三1950年2月28日生
1975年4月当社入社
2004年4月当社経営企画室長
2011年6月当社取締役エネルギー本部長
2012年6月当社常務取締役(現任)
1年43
取締役営業本部長林 雅巳1955年5月30日生
1979年4月日本石油株式会社入社
(現 JX日鉱日石エネルギー株式会社)
2003年6月新日本石油株式会社産業エネルギー部副部長
2003年10月同社エネルギー・ソリューション本部エネルギー・ソリューション2部長
2008年4月同社エネルギー・ソリューション本部ガス事業部長
2010年7月JX日鉱日石エネルギー株式会社エネルギー・ソリューション本部ガス事業部長
2012年6月

2013年4月

2013年6月

2014年4月
当社取締役ライフビジネス本部長
当社取締役営業副本部長兼販売部長
当社取締役営業本部長兼販売部長
当社取締役営業本部長
(現任)
1年36
取締役海外戦略部長山添 潤一1957年1月11日生
1979年4月当社入社
2010年6月当社販売部長
2011年4月当社販売部長兼開発営業部長
2012年4月当社販売部 部長
2012年6月
2013年4月
当社取締役販売部長
当社取締役海外戦略部長(現任)
1年31
取締役管理本部長兼経理部長竹田 栄司1957年4月16日生
1980年4月株式会社三井銀行入行
(現 株式会社三井住友銀行)
2005年6月株式会社三井住友銀行 旗ノ台法人営業部 部長
2009年4月同行プライベート・アドバイザリー部上席推進役
2012年6月当社経理部長
2013年6月当社取締役管理本部長兼経理部長(現任)
1年12


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
常勤監査役中島 博1950年12月16日生
1973年4月当社入社
2003年6月当社総務部長
2010年6月当社取締役総務部長
2012年6月

2013年4月
2013年6月
当社取締役管理本部長兼総務人事部長
当社取締役管理本部長
当社常勤監査役(現任)
(注)288
監査役山口 睦男1946年1月1日生
1964年4月熊本国税局入局
2001年7月横浜南税務署長
2005年8月山口睦男税理士事務所開業
2009年6月当社監査役(現任)
(注)2-
監査役増田 正治1947年5月19日生
1973年4月株式会社三井銀行入行(現
株式会社三井住友銀行)
2003年3月株式会社三井住友銀行執行役員
2008年6月株式会社オートシステム代表取締役社長
2010年6月当社監査役(現任)
(注)3-
2,427
(注)1 監査役山口睦男及び監査役増田正治の両名は、社外監査役であります。
2 2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
3 2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数(百株)
亀山 晴信1959年5月15日生
1992年4月弁護士登録
岡村勲法律事務所(現 岡村綜合法律事務所)入所
1997年4月亀山晴信法律事務所(現 亀山総合法律事務所)開設
2007年6月株式会社小森コーポレーション社外監査役
2010年4月
2012年10月
2013年6月
東京簡易裁判所民事調停委員就任(現任)
株式会社東光高岳ホールディングス社外取締役(現任)
株式会社小森コーポレーション社外取締役(現任)
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02845] S1002E9J)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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