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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002ES4

有価証券報告書抜粋 五洋インテックス株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役会長福 田 富 昭1941年12月19日生2002年11月国際レスリング連盟(FILA)副会長(現)

(注)2

-
2003年4月公益財団法人日本レスリング協会会長(現)
2004年8月アテネオリンピック大会 日本選手団総監督
2008年8月北京オリンピック大会 日本選手団団長
2012年6月株式会社ドン・キホーテ監査役(現)
2012年6月当社代表取締役会長就任(現)
2012年6月フェニックスビジネス株式会社会長(現)
2013年6月

2014年1月
公益財団法人日本オリンピック委員会名誉委員(現)
一般財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会評議委員(現)
代表取締役
社長
大 脇 功 嗣1964年10月23日生1986年5月株式会社インハウス(現五洋インテックス株式会社)入社(注)2379
1987年5月五洋産業株式会社(現五洋インテックス株式会社)入社
1996年6月取締役管理部長就任
1998年2月取締役物流部長就任
1998年10月取締役経営企画室長就任
2003年6月常務取締役経営企画室長就任
2005年6月専務取締役経営企画室長就任
2006年6月代表取締役社長就任(現)
取締役営業本部長久 保 真 二1965年10月14日生1988年4月リリカラ株式会社入社(注)224
1997年9月当社入社
1998年4月広島営業所長就任
2005年1月広島支店長就任
2006年4月大阪支店長就任
2006年6月取締役大阪支店長就任
2010年2月取締役営業本部長就任(現)
取締役管理部長(兼) 環境事業 部長小 林 光 博1962年4月11日生1984年4月リゾートトラスト株式会社入社(注)25
1995年8月朝日インテック株式会社入社
2008年8月当社入社
2009年4月経理部長就任
2009年7月総務経理部長就任
2011年6月
2012年7月

2013年4月
取締役総務経理部長就任
取締役財務部長(兼)環境事業部長就任
取締役管理部長(兼)環境事業部長就任(現)
常勤監査役井 上 堯 夫1944年11月22日生1994年5月株式会社大塚商会入社(注)321
2000年8月当社入社
2004年4月総務人事部長就任
2004年6月取締役総務人事部長就任
2008年4月取締役管理本部長就任
2009年6月常勤監査役就任(現)
監査役谷 口 優1950年9月5日生1983年4月愛知県(旧名古屋)弁護士会入会(注)364
1989年4月日本弁護士連合会・刑事法制委員会副委員長
1994年4月大脇鷲見合同法律事務所(現しるべ総合法律事務所)パートナー弁護士
1998年4月愛知県(旧名古屋)弁護士会副会長
2000年5月日本弁護士連合会・倒産法委員会委員
2007年1月名古屋地方裁判所鑑定委員(現)
2007年6月当社監査役就任(現)
2009年4月しるべ総合法律事務所代表パートナー弁護士(現)
2012年4月名古屋簡易裁判所調停委員(現)
監査役多 和 田 武1947年1月17日生1969年4月ピーコック産業株式会社入社(注)4-
1973年11月監査法人伊東会計事務所入所
1982年9月多和田武公認会計士事務所開設
1990年1月サンアイ監査法人(現有限責任監査法人トーマツ)代表社員
2014年6月当社監査役就任(現)
496

(注) 1 監査役谷口優及び多和田武は、社外監査役であります。
2 代表取締役福田富昭及び大脇功嗣、取締役久保真二及び小林光博の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

3 監査役井上堯夫及び谷口優の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役多和田武の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02854] S1002ES4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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