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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10023OY

有価証券報告書抜粋 株式会社ウェッズ 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名
(生年月日)
略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長代表取締役 兼 販売本部長稲 妻 範 彦
(1961年12月28日生)
1986年4月当社入社(注)310
1999年4月当社新潟営業所長就任
2004年4月当社仙台営業所長就任
2007年4月当社仙台営業所長兼秋田営業所長就任
2009年4月当社執行役員販売本部長代理兼東日本統括部長就任
2010年4月当社執行役員販売本部長兼東日本統括部長就任
2010年6月
2011年6月

2013年5月

2013年6月
当社取締役販売本部長兼東日本統括部長就任
当社常務取締役販売本部長兼東日本統括部長就任
㈱スーパースター 代表取締役社長就任
(現任)
当社代表取締役社長 兼 販売本部長就任(現任)
取締役中 川 宏
(1954年3月30日生)
1977年4月トヨタ自動車工業㈱入社(注)3
2001年1月タイ国トヨタ自動車㈱EMC(副社長挌)就任
2006年1月
2008年1月
トヨタ自動車 堤工場 工務部 部長就任
トヨタキルロスカモ-タ-社長就任(現任)
2014年2月
2014年6月
中央精機㈱ 常勤顧問就任
同社代表取締役社長就任(現任)
当社取締役就任(現任)
取締役商品企画部長川 端 久 人
(1960年4月16日生)
1999年4月
2002年10月
当社首都圏西営業所長就任
当社営業推進部長就任
(注)38
2003年10月当社商品企画部長就任
2011年4月
2013年6月
当社執行役員 商品企画部長就任
当社取締役 商品企画部長就任(現任)
取締役業務部長石 田 純 一
(1961年12月22日生)
2000年4月当社大阪営業所長就任(注)321
2001年6月当社理事西日本ブロック長 兼 大阪営業所長就任
2005年7月
2009年4月
2010年4月

2011年6月

2012年4月
2013年4月
当社理事販売本部長 兼 販売統括部長就任
当社執行役員 西日本販売統括部長就任
当社執行役員 西日本販売統括部長 兼 大阪営業所長就任
当社取締役 西日本販売統括部長 兼 大阪営業所長就任
当社取締役 西日本販売統括部長
当社取締役 業務部長(現任)
取締役管理本部長 兼 経理部長上 村 定 芳
(1956年11月19日生)
1979年4月中央精機㈱入社(注)34
1997年2月同社経理部経理室長就任
2011年4月
2011年6月
2012年5月
当社へ出向 社長室参与就任
当社取締役 管理本部長就任
当社取締役 管理本部長 兼 経理部長就任(現任)
監査役常勤柴 田 和 実
(1949年5月4日生)
1968年4月㈱東海銀行(現三菱東京UFJ銀行)入行(注)520
2000年11月当社へ出向
2002年6月
2011年6月
当社総務部長就任
当社常勤監査役就任(現任)


役名職名氏名
(生年月日)
略歴任期所有株式数
(千株)
監査役平 松 幹 人
(1963年6月5日生)
1986年4月中央精機㈱入社(注)4
2008年4月同社業務部部長
2011年2月同社人事部部長
2011年8月
2014年4月

2014年6月
同社人事総務部部長
同社執行役員(営業部、生産企画部担当)(現任)
当社非常勤監査役就任(現任)
監査役朝 原 満 博
(1949年4月5日生)
1972年4月新神戸電機㈱入社(注)54
2004年10月
2011年6月
同社市販電池営業部部長
当社非常勤監査役就任(現任)
67
(注)1 取締役中川宏は社外取締役であります。
2 監査役平松幹人及び朝原満博の2名は社外監査役であります。
3 2014年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2014年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2011年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02870] S10023OY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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