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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10021MV

有価証券報告書抜粋 ジーエフシー株式会社 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (2014年3月期)


経営上の重要な契約等メニュー株式の総数等

(1)財政状態の分析
(流動資産)
当連結会計年度末における流動資産の残高は、115億93百万円(前連結会計年度末は117億13百万円)となり、1億19百万円減少いたしました。有価証券の増加(16億92百万円から18億99百万円、2億7百万円増)並びに商品及び製品の増加(7億91百万円から8億73百万円、82百万円増)があったものの、受取手形及び売掛金の減少(34億78百万円から30億44百万円、4億33百万円減)が主な要因であります。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、61億68百万円(前連結会計年度末は58億14百万円)となり、3億53百万円増加いたしました。建物及び構築物の減少(8億91百万円から8億37百万円、54百万円減)があったものの、投資有価証券の増加(6億53百万円から10億27百万円、3億74百万円増)が主な要因であります。
(流動負債)
当連結会計年度末における流動負債の残高は、24億76百万円(前連結会計年度末は25億43百万円)となり、67百万円減少いたしました。未払法人税等の減少(3億16百万円から2億78百万円、38百万円減)が主な要因であります。
(固定負債)
当連結会計年度末における固定負債の残高は、3億84百万円(前連結会計年度末は3億77百万円)となり、7百万円増加いたしました。役員退職慰労引当金の減少(1億12百万円から96百万円、15百万円減)並びに退職給付引当金の減少(2億21百万円減)があったものの、退職給付に係る負債の増加(2億40百万円増)が主な要因であります。
(純資産)
当連結会計年度末における純資産の残高は、149億1百万円(前連結会計年度末は146億7百万円)となり、2億93百万円増加いたしました。利益剰余金の増加(99億58百万円から102億68百万円、3億10百万円増)が主な要因であります。
(2)経営成績の分析
(売上高)
当連結会計年度における売上高は、250億81百万円で前連結会計年度と比較して6億2百万円増加いたしました。
(売上原価)
当連結会計年度における売上原価は、206億70百万円で前連結会計年度と比較して4億95百万円増加いたしました。売上総利益は前連結会計年度と比較して1億7百万円増加いたしました。
(販売費及び一般管理費)
当連結会計年度における販売費及び一般管理費は、37億31百万円で前連結会計年度と比較して1億65百万円増加いたしました。主な増加要因は、一般管理費の増加によるものであります。
(営業利益)
当連結会計年度における営業利益は、6億79百万円で前連結会計年度と比較して57百万円減少いたしました。主な減少要因は、販売費及び一般管理費の増加によるものであります。
(営業外損益)
当連結会計年度における営業外損益は、53百万円の収益で前連結会計年度と比較して7百万円増加いたしました。主な増加要因は、貸倒引当金戻入額の発生によるものであります。

(経常利益)
当連結会計年度における経常利益は、7億33百万円で前連結会計年度と比較して49百万円減少いたしました。主な減少要因は、営業外損益の7百万円増加があったものの、営業利益が57百万円減少したことによるものであります。
(特別損益)
当連結会計年度における特別損益は、1百万円の損失で前連結会計年度と比較して増減はありません。
(当期純利益)
当連結会計年度における当期純利益は、4億54百万円で前連結会計年度と比較して11百万円減少いたしました。主な減少要因は、法人税等調整額の24百万円増加があったものの、税金等調整前当期純利益が49百万円減少したことによるものであります。
(3)キャッシュ・フローの状況の分析
キャッシュ・フローの状況につきましては、1 業績等の概要に記載しております。

経営上の重要な契約等株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02874] S10021MV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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