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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S10026IL

有価証券報告書抜粋 ＶＴホールディングス株式会社 沿革 (2014年3月期)

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1983年3月愛知県東海市加木屋町丸根に、株式会社ホンダベルノ東海を資本金4,000万円をもって設立。
1983年4月本田技研工業株式会社とベルノ店取引基本契約を締結し、愛知県東海市加木屋町に東海店を開設。
1994年5月愛知県東海市加木屋町陀々法師に本社を移転(但し、登記上の本店所在地は移転せず)。
1998年9月名古屋証券取引所市場第二部に上場。
1999年3月株式会社フォードライフ中部(現・連結子会社)及び株式会社ホンダ自販名南(現・株式会社ホンダカーズ東海)の株式取得。
1999年6月株式会社オリックスレンタカー中部(現・J-netレンタリース株式会社)を設立。
2000年3月株式会社ニュースチールホームズ・ジャパン(現・株式会社アーキッシュギャラリー・連結子会社)を設立。
2000年4月株式会社ホンダベルノ岐阜の販売エリアを引き継ぎ、岐阜県に進出。
2000年4月株式会社オリックスレンタカー大阪(現・J-netレンタリース株式会社)を設立。
2000年4月中京ホンダ株式会社(現・株式会社ホンダカーズ東海)の株式取得。
2000年6月大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場(現・東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)市場)に上場。
2000年10月中京ホンダ株式会社は、株式会社ホンダ自販名南を吸収合併し、商号を株式会社ホンダプリモ東海(現・株式会社ホンダカーズ東海)に変更。
2002年3月株式会社オリックスレンタカー中部は、株式会社オリックスレンタカー大阪を吸収合併し、商号を株式会社オリックスレンタカー名阪(現・J-netレンタリース株式会社・連結子会社)に変更。
2003年3月株式会社トラスト(現・連結子会社)の株式取得。
2003年4月新車及び中古車の販売に関する営業並びに指定自動車整備事業及び自動車分解整備事業を含む自動車整備の営業を分割し、新設する株式会社ホンダベルノ東海(現・株式会社ホンダカーズ東海・連結子会社)に承継。当社は持株会社に移行して、商号を株式会社ホンダベルノ東海からVTホールディングス株式会社に変更し、登記上の本店所在地を愛知県東海市加木屋町陀々法師に移転。
2004年1月株式会社シー・イー・エス(現・連結子会社)の株式取得。
2004年9月フェイスオン株式会社(現・ピーシーアイ株式会社・連結子会社)を設立。
2004年11月株式会社トラスト(現・連結子会社)が東京証券取引所マザーズ市場に上場。
2005年4月エルシーアイ株式会社(現・連結子会社)の株式取得。
2005年7月VTインターナショナル株式会社(現・連結子会社)を設立。
2005年12月長野日産自動車株式会社(現・連結子会社)、株式会社NNサービス(現・連結子会社)及び株式会社日産塗装(現・連結子会社)を子会社化。
2006年7月静岡日産自動車株式会社(現・連結子会社)、PZモータース株式会社(現・静岡日産ホールディングス株式会社・連結子会社)及び静岡日産サービス株式会社(現・静岡サービス株式会社・連結子会社)を子会社化。
2006年7月三河日産自動車株式会社(現・連結子会社)、株式会社カーメイク岡崎(現・連結子会社)及び株式会社オフィスサポートセンター(現・非連結子会社)を子会社化。
2006年8月株式会社ホンダベルノ東海は、株式会社ホンダプリモ東海を吸収合併し、商号を株式会社ホンダカーズ東海(現・連結子会社)に変更。
2011年2月TRUST ABSOLUT AUTO(PTY)LTD.(現・連結子会社)の株式取得。
2011年10月SOJITZ ABSOLUT AUTO (PROPRIETARY) LIMITED(現・SKY ABSOLUT AUTO(PTY)LTD.・連結子会社)の株式取得。
2012年4月COLT CAR RETAIL LIMITED(現・CCR MOTOR CO.LTD.・連結子会社)の株式取得。
2012年4月株式会社日産サティオ埼玉(現・連結子会社)及び日産サービス埼玉株式会社(現・連結子会社)を子会社化。
2013年8月エスシーアイ株式会社(現・連結子会社)を設立。
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02889] S10026IL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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