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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10026CK

有価証券報告書抜粋 東京貴宝株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
中 川 千 秋1944年2月9日生1966年4月当社入社(注)4172
1984年6月当社取締役就任
1990年6月当社専務取締役就任
1998年6月当社取締役副社長就任
2003年6月当社代表取締役社長就任(現任)
取締役経営統括
副本部長兼
管理部部長
染 未良生1952年12月19日生1991年2月当社入社(注)411
2003年4月当社執行役員就任
2007年6月当社取締役経営統括副本部長兼管理部部長就任(現任)
取締役経営統括
副本部長
石 塚 秀 樹1953年1月7日生1977年4月㈱審美商会入社(注)415
1985年7月当社入社
1996年4月当社営業第三部長就任
1998年6月当社取締役就任(現任)
2005年5月当社経営統括副本部長就任(現任)
取締役経営企画室長政 木 みどり1957年1月13日生1982年4月当社入社監査役就任(注)4100
1998年6月当社監査役退任
2000年12月政和商事㈱取締役就任
2003年6月当社取締役就任(現任)
2005年5月当社経営企画室長就任(現任)
2007年10月政和商事㈱代表取締役就任(現任)
取締役商品部
チーフ
マーチャン
ダイザー
高 畑 三 也1953年7月11日生1974年4月当社入社(注)411
2003年4月当社執行役員就任
2007年6月当社取締役商品部チーフマーチャンダイザー(現任)
取締役営業三部
チーフ
マネージャー
日 笠 祐 二1970年10月8日生1993年4月当社入社(注)48
2004年4月当社営業三部チーフマネージャー就任
2009年6月当社取締役営業三部チーフマネージャー就任(現任)
2012年2月TOKYO KIHO OVERSEAS(HK)LIMITED
取締役就任(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役政 木 安 彦1943年8月1日生1962年4月日本相互銀行㈱(現 ㈱三井住友銀行)入行(注)51
1971年4月当社入社
1987年4月当社取締役就任
1990年6月当社常務取締役就任
2009年6月当社監査役就任(現任)
監査役居 関 剛 一1965年10月17日生1989年3月明治学院大学卒業(注)3
1990年10月監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ) 入所
1995年9月山田&パートナーズ会計事務所(現税理士法人山田&パートナーズ)入所
1999年8月居関会計事務所開設
2003年6月当社監査役就任(現任)
監査役梅 田 信 利1962年2月20日生1986年1月アイク㈱入社(注)5
1992年5月生活協同組合消費者住宅センター 入組
1996年7月東京総務代行 所長(現任)
1997年3月㈲人総(現 イーホーム㈱)取締役就任
1999年8月イーホーム㈱代表取締役就任(現任)
2009年6月当社監査役就任(現任)
319

(注) 1 各役員の所有株式数は、千株未満を切り捨てて表示しております。
2 監査役居関剛一及び梅田信利は、社外監査役であります。
3 2011年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。

氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
高 田 俊 雄1941年5月28日生1964年4月日本航空㈱入社
1970年5月日本通運㈱入社
1973年4月同社取締役就任
1985年4月サイアムジェムステック㈱(タイ)取締役就任
2008年3月トレードエーシア㈱(タイ)取締役就任(現任)


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02893] S10026CK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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