有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001IW5
ダイトロン株式会社 提出会社の経営指標等 (2013年12月期)
回次 | 第58期 | 第59期 | 第60期 | 第61期 | 第62期 | |
決算年月 | 2009年12月 | 2010年12月 | 2011年12月 | 2012年12月 | 2013年12月 | |
売上高 | (千円) | 22,900,822 | 33,939,951 | 36,337,043 | 31,642,550 | 29,623,327 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | △1,255,958 | 784,422 | 778,594 | 497,894 | 91,703 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | △2,232,057 | 1,089,255 | 606,905 | 286,235 | △47,764 |
資本金 | (千円) | 2,200,708 | 2,200,708 | 2,200,708 | 2,200,708 | 2,200,708 |
発行済株式総数 | (株) | 11,155,979 | 11,155,979 | 11,155,979 | 11,155,979 | 11,155,979 |
純資産額 | (千円) | 8,274,545 | 9,317,845 | 9,782,667 | 10,094,205 | 10,150,670 |
総資産額 | (千円) | 19,771,928 | 24,619,376 | 25,054,007 | 21,327,326 | 21,362,135 |
1株当たり純資産額 | (円) | 762.28 | 855.51 | 888.85 | 904.92 | 914.08 |
1株当たり配当額 | (円) | 5.00 | 10.00 | 15.00 | 10.00 | 5.00 |
(内1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △205.63 | 100.32 | 55.47 | 25.83 | △4.30 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 41.8 | 37.8 | 39.0 | 47.3 | 47.5 |
自己資本利益率 | (%) | △23.5 | 12.4 | 6.4 | 2.9 | △0.5 |
株価収益率 | (倍) | - | 6.6 | 7.6 | 13.4 | - |
配当性向 | (%) | - | 10.0 | 27.0 | 38.7 | - |
従業員数 | (人) | 363 | 381 | 377 | 384 | 344 |
[外、平均臨時雇用者数] | [149] | [144] | [145] | [143] | [132] |
2.第58期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
3.第59期、第60期及び第61期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.第62期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、
潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.第58期、第62期の株価収益率及び配当性向については、1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
6.当社は第59期、第60期及び第61期において従業員株式所有制度を導入しておりました。
当制度の導入に伴い、第59期及び第60期の1株当たり純資産額の算定に用いられた普通株式の期末株式数、第59期、第60期及び第61期の1株当たり当期純利益金額の算定に用いられた普通株式の期中平均株式数は、資産管理サービス信託銀行株式会社(信託E口)が所有する当社株式の数を控除しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02898] S1001IW5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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