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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001VEY

有価証券報告書抜粋 タビオ株式会社 役員の状況 (2014年2月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
会長
越 智 直 正1939年6月2日生1955年3月キング靴下入社(注)2200
1968年3月個人にてダンソックス創業
1977年3月当社設立 代表取締役社長就任
2008年5月代表取締役会長就任(現)
代表取締役
社長
営業本部長越 智 勝 寛1969年3月20日生1994年10月株式会社ハウス オブ ローゼ入社(注)2200
1997年3月当社入社
2003年3月商品本部長
2004年5月取締役就任
2007年3月第一営業本部長
2008年5月代表取締役社長就任(現)
2014年3月営業本部長(現)
専務取締役
東京支店長
荻 原 正 俊1949年7月2日生1978年4月三井不動産株式会社入社(注)24
2009年8月当社入社
2009年8月専務取締役就任(現)
2013年9月東京支店長(現)
2013年12月Tabio Europe Limited代表取締役就任(現)
2013年12月Tabio France S.A.S.代表取締役就任(現)
常務取締役名 古 徹1948年2月1日生1972年4月株式会社三愛入社(注)230
1980年5月当社入社
1990年3月ショセッティア事業部長
1998年4月取締役就任
2000年4月営業本部長
2007年3月第二営業本部長
2010年5月常務取締役就任(現)
取締役財務部長谷 川 繁1956年12月2日生1979年4月株式会社セカイフジ入社(注)221
1982年11月当社入社
1999年3月財務部長(現)
2002年5月取締役就任(現)
取締役管理本部長
総務部長
中 村 隆 雄1951年11月17日生1976年4月赤川英株式会社入社(注)23
1998年4月当社入社
1999年3月総務部長(現)
2008年5月取締役就任(現)
2010年3月人事部長
2014年3月管理本部長(現)
取締役商品本部長越 智 康 彦1972年1月25日生1995年4月当社入社(注)2
2002年9月有限会社越智産業代表取締役就任(現)
2007年4月商品本部長(現)
2008年6月執行役員就任
2011年4月上席執行役員就任
2014年5月取締役就任(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役経営企画室長
広報室長
樽 昌 彦1962年11月2日生1981年4月株式会社東海銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行(注)27
2001年7月当社入社
2008年3月経営企画室長
2008年6月執行役員就任
2010年3月社長室長
2011年4月上席執行役員就任
2014年3月経営企画室長・広報室長(現)
2014年5月取締役就任(現)
監査役
(常勤)
小 田 明1957年11月25日生1980年4月株式会社玉屋入社(注)310
1989年5月当社入社
2000年4月靴下屋事業部長
2002年5月内部監査室長
2008年5月常勤監査役就任(現)
監査役林 裕之1974年4月23日生2000年10月大阪弁護士会登録(注)4
2000年10月太田・柴田法律事務所(現太田・柴田・林法律事務所)入所
2008年4月太田・柴田法律事務所パートナー就任(現)
2011年2月当社一時監査役(社外監査役)就任
2011年5月当社監査役就任(現)
監査役高 山 和 則1970年10月30日生1993年10月中央新光監査法人入所(注)3
1997年5月公認会計士登録
2004年11月税理士登録
2004年11月高山公認会計士事務所開設(現)
2012年5月当社監査役就任(現)
478



(注) 1 監査役 林裕之及び監査役 高山和則は、社外監査役であります。
2 取締役の任期は、2014年2月期に係る定時株主総会終結の時から2016年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査役の任期は、2012年2月期に係る定時株主総会終結の時から2016年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2011年2月期に係る定時株主総会終結の時から2015年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 代表取締役社長 越智勝寛は、代表取締役会長 越智直正の子であります。
6 取締役 越智康彦は、代表取締役会長 越智直正の子であります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02923] S1001VEY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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