有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100395B
ケイティケイ株式会社 連結経営指標等 (2014年8月期)
回次 | 第39期 | 第40期 | 第41期 | 第42期 | 第43期 | |
決算年月 | 2010年5月 | 2011年5月 | 2012年8月 | 2013年8月 | 2014年8月 | |
売上高 | (千円) | 8,983,741 | 8,692,622 | 10,387,692 | 12,491,675 | 18,105,881 |
経常利益 | (千円) | 173,285 | 44,295 | 18,446 | 35,561 | 96,586 |
当期純利益又は 当期純損失(△) | (千円) | 94,878 | 18,823 | △78,572 | 147,834 | 23,694 |
包括利益 | (千円) | ─ | 16,912 | △77,396 | 164,754 | 61,958 |
純資産額 | (千円) | 2,098,701 | 2,064,645 | 1,947,238 | 2,507,225 | 2,557,739 |
総資産額 | (千円) | 4,289,988 | 4,250,101 | 4,101,656 | 7,915,672 | 8,626,861 |
1株当たり純資産額 | (円) | 576.97 | 567.63 | 535.35 | 438.15 | 446.98 |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | 26.08 | 5.17 | △21.60 | 29.36 | 4.14 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | ─ | ─ | ─ | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 48.9 | 48.6 | 47.5 | 31.7 | 29.6 |
自己資本利益率 | (%) | 4.6 | 0.9 | △3.9 | 6.6 | 0.9 |
株価収益率 | (倍) | 11.7 | 55.1 | ― | 7.8 | 51.2 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 39,256 | 169,392 | △66,568 | 702,474 | 327,810 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 150,953 | △235,946 | △24,967 | 456,275 | △114,315 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △69,608 | △63,069 | 100,558 | △408,192 | 240,935 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 854,729 | 725,105 | 734,128 | 1,484,686 | 1,939,116 |
従業員数 〔外、平均臨時 雇用者数〕 | (名) | 251 | 251 | 253 | 375 | 367 |
〔66〕 | 〔66〕 | 〔60〕 | 〔144〕 | 〔189〕 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第39期、第40期、第42期、第43期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第41期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 従業員数は、就業人員数であり、使用人兼務役員は含んでおりません。
5 従業員数欄の〔外書〕は、臨時従業員(パートタイマー、派遣社員等)の年間平均雇用人員であります。
6 第42期の総資産額及び従業員数などが、前連結会計年度末と比較して増加した主な理由は、株式会社青雲クラウン及びSBMソリューション株式会社が連結対象となったことによるものであります。
7 第43期の売上高が前連結会計年度と比較して増加した主な理由は、株式会社青雲クラウン及びSBMソリューション株式会社の売上が含まれたことによるものであります。また、第43期の総資産額及び従業員数〔外書〕が前連結会計年度末と比較して増加した主な理由は、株式会社キタブツ中部が連結対象となったことによるものであります。
8 2011年8月10日開催の第40期定時株主総会決議により、決算期を5月20日から8月20日に変更いたしました。従って、第41期は2011年5月21日から2012年8月20日の15ヶ月間となっております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02995] S100395B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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