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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S10023RY

有価証券報告書抜粋 エイチ・ツー・オー　リテイリング株式会社 沿革 (2014年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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1929年4月阪神急行電鉄株式会社(現阪急阪神ホールディングス株式会社)の百貨店部門が大阪梅田で開業
1936年4月神戸支店(三宮阪急)開業
1939年11月植田奈良漬製造株式会社(阪急食品工業株式会社(子会社))設立
1947年3月京阪神急行電鉄株式会社(現阪急阪神ホールディングス株式会社)の百貨店部門が分離独立し、株式会社阪急百貨店を設立
1947年4月株式会社阪急百貨店が開業
1949年5月株式会社阪急百貨店が大阪証券取引所市場第一部上場
1952年8月阪急物産株式会社と阪急共栄製薬株式会社とが合併し、阪急共栄物産株式会社(子会社)設立
1953年11月東京大井店(大井阪急)開業
1956年5月数寄屋橋阪急開業
1960年10月株式会社阪急オアシス(子会社)設立
1961年10月阪急共栄物産株式会社(子会社)が大阪証券取引所市場第二部上場
1962年9月株式会社阪急百貨店が東京証券取引所市場第一部上場
1970年3月千里阪急開業
1976年10月四条河原町阪急開業
1982年10月阪急イングス(阪急百貨店イングス館)開業
1984年10月有楽町阪急開業
1989年4月川西阪急開業
1992年10月神戸阪急開業(1992年4月 株式会社神戸阪急(子会社)設立)
株式会社エイチディ開発(現株式会社阪急商業開発(子会社))設立
1993年4月宝塚阪急開業(1993年1月 株式会社宝塚阪急(子会社)設立)
1995年1月三宮阪急閉店(阪神・淡路大震災のため)
2000年3月都筑阪急開業
2000年4月阪急大井町デイリーショッパーズ開業(大井阪急をショッピングセンターに業態変換)
2001年12月株式会社神戸阪急の営業全部を譲受け(株式会社神戸阪急解散)
2002年4月株式会社宝塚阪急を吸収合併
2002年5月株式会社阪急キッチンエール(子会社)設立
2002年10月株式交換により阪急共栄物産株式会社を完全子会社化(大阪証券取引所第二部上場廃止)
2003年1月阪急共栄物産株式会社が、株式会社阪急ファミリーストア他4社(いずれも子会社)を分割設立
2003年3月阪急共栄物産株式会社を吸収合併
2004年3月株式交換により阪急食品工業株式会社を完全子会社化
2004年10月モザイク銀座阪急開業(数寄屋橋阪急をショッピングセンターに業態変換)
堺 北花田阪急開業
2005年9月三田阪急開業
2006年6月阪急食品工業株式会社が、会社分割により株式会社阪急フーズ他2社(いずれも子会社)に事業を移管
2006年7月株式取得により株式会社ニッショー(株式会社阪急ニッショーストア)を子会社化
2006年9月株式会社阪食(子会社)設立
2007年10月株式交換により株式会社阪神百貨店を子会社化し、経営統合
エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社へ社名変更し持株会社体制へ移行
会社分割により株式会社阪急百貨店(子会社)を新設
株式会社大井開発(子会社)設立
2008年2月阪急百貨店メンズ館開業
2008年3月大井阪急食品館閉店(JR大井町駅前再開発のため)
阪急食品工業株式会社を吸収合併
2008年10月株式会社阪急百貨店と株式会社阪神百貨店が合併し、株式会社阪急阪神百貨店に商号変更
株式会社阪食と株式会社阪急オアシス、株式会社阪急ニッショーストア、株式会社阪急ファミリーストア、株式会社阪急フレッシュエールが合併
2008年11月西宮阪急開業
2009年2月株式会社モザイクリアルティ(子会社)を吸収合併
2009年10月あまがさき阪神開業
2010年8月四条河原町阪急閉店
2010年12月さんのみや・阪神食品館閉店
2011年3月博多阪急開業
2011年3月阪急大井町ガーデン(一期)開業(アワーズイン阪急開業、阪急百貨店 大井食品館開業)
2011年4月株式取得により株式会社エブリデイ・ドット・コム(現株式会社阪急キッチンエール九州)を子会社化
2011年9月株式取得により株式会社家族亭を子会社化
2011年10月阪急MEN'S TOKYO開業(有楽町阪急を全面改装)
2012年3月
2012年8月
2012年11月		神戸阪急閉店
モザイク銀座阪急退店に伴い閉館
阪急うめだ本店の建て替え工事が完了し、グランドオープン
スポーツ用品、ベビー・子供服売場の阪急うめだ本店への移設に伴い、阪急百貨店イングス館閉店
2014年3月阪急大井町ガーデングランドオープン(アワーズイン阪急ツイン館開業)

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03020] S10023RY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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