有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100211S
株式会社ヤマナカ 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | 中 野 義 久 | 1956年5月12日生 | 1982年8月 | 東一東京青果㈱に入社 | (注)2 | 501 | |
1985年3月 | 当社に入社 | ||||||
1990年6月 | 当社取締役就任 | ||||||
1992年6月 | 当社常務取締役就任 | ||||||
1994年6月 | 当社専務取締役就任 | ||||||
1996年2月 | 当社代表取締役副社長就任 | ||||||
1997年4月 | アスティ開発㈱代表取締役就任(現任) | ||||||
1997年5月 | 当社代表取締役社長就任 | ||||||
2007年3月 | 当社代表取締役社長執行役員 | ||||||
2012年3月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
専務取締役 | 総合企画部 財務部 情報システ ム部 担当 | 小 川 達 也 | 1955年2月5日生 | 1978年4月 | ㈱東海銀行(現㈱三菱東京UFJ銀行)に入行 | (注)2 | 3 |
2006年10月 | 同行名古屋営業部長 | ||||||
2009年3月 | 当社に入社 | ||||||
2010年3月 | 当社執行役員開発部長 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役執行役員就任 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役常務執行役員就任 | ||||||
2012年3月 | 当社取締役 | ||||||
2013年3月 | 当社専務取締役就任 | ||||||
2013年6月 | 当社専務取締役総合企画部、財務部、情報システム部担当(現任) | ||||||
常務取締役 | 営業企画部 担当 | 佐 藤 司 | 1955年11月3日生 | 1979年4月 | ㈱第一勧業銀行(現㈱みずほ銀行)に入行 | (注)2 | 4 |
2004年1月 | 同行堀留支店長 | ||||||
2006年1月 | 当社に入社 | ||||||
2006年2月 | 当社執行役員財務部長 | ||||||
2006年6月 | 当社取締役就任 | ||||||
2007年3月 | 当社取締役執行役員就任 | ||||||
2010年3月 | 当社取締役常務執行役員就任 | ||||||
2012年3月 | 当社取締役 | ||||||
2013年3月 | 当社常務取締役就任 | ||||||
2014年4月 | 当社常務取締役営業企画部担当(現任) | ||||||
常務取締役 | 店舗運営部長 兼フランテ 運営部長 | 松 永 安 正 | 1953年4月10日生 | 1976年3月 | 当社に入社 | (注)2 | 3 |
2004年3月 | 当社フランテ事業部担当ブロック長 | ||||||
2006年2月 | 当社執行役員フランテ事業部長 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役執行役員就任 | ||||||
2012年3月 | 当社取締役 | ||||||
2014年4月 | 当社常務取締役店舗運営部長兼フランテ運営部長(現任) | ||||||
取締役 | 開発部 担当 | 竹 村 信 一 郎 | 1953年1月6日生 | 1977年8月 | 当社に入社 | (注)2 | 5 |
2002年3月 | 当社店舗運営部長 | ||||||
2002年6月 | 当社取締役就任 | ||||||
2007年3月 | 当社取締役執行役員 | ||||||
2010年3月 | 当社取締役常務執行役員就任 | ||||||
2012年3月 | 当社取締役 | ||||||
2012年5月 | ㈱アイビー代表取締役社長就任 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役退任 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役開発部担当就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 人事部 総務部 業務システム 推進部 担当 | 林 文 彦 | 1955年11月3日生 | 1978年3月 | 当社に入社 | (注)2 | 1 |
2003年3月 | 当社ブロック長 | ||||||
2011年6月 | 当社執行役員SM運営部長 | ||||||
2012年3月 | 当社店舗運営部副部長 | ||||||
2013年3月 | 当社店舗運営部長兼業務システム推進部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役就任(現任) | ||||||
2014年4月 | 当社取締役人事部、総務部、業務システム推進部担当(現任) | ||||||
取締役 | 商品部長兼 物流部担当 | 高 田 博 司 | 1959年10月1日生 | 1983年3月 | 当社に入社 | (注)2 | 2 |
2009年9月 | 当社営業本部長付生鮮物流担当部長 | ||||||
2010年3月 | 当社執行役員物流部長 | ||||||
2012年3月 | 当社商品部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役商品部長兼物流部担当就任(現任) | ||||||
取締役 | 中 野 孝 彦 | 1962年4月4日生 | 1985年4月 | ㈱東海銀行(現㈱三菱東京UFJ銀行)に入行 | (注)2 | 203 | |
1989年4月 | 当社に入社 | ||||||
2004年10月 | 当社ブロック長 | ||||||
2006年2月 | 当社執行役員経営企画室経営戦略担当部長 | ||||||
2006年6月 | 当社執行役員経営戦略室長 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役執行役員就任 | ||||||
2012年3月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2014年6月 | プレミアムサポート㈱代表取締役社長就任(現任) | ||||||
常勤監査役 | 安 田 辰 夫 | 1952年12月26日生 | 1975年3月 | 当社に入社 | (注)3 | 2 | |
2001年3月 | 当社店舗運営部第二ブロック長 | ||||||
2002年9月 | 当社商品部ディリーフーズ部チーフバイヤー | ||||||
2003年6月 | 当社商品部GLD部チーフバイヤー兼ディリーフーズ部チーフバイヤー | ||||||
2004年6月 | 当社人事部長 | ||||||
2004年7月 | 当社執行役員人事部長 | ||||||
2007年6月 | 当社常勤監査役就任(現任) | ||||||
常勤監査役 | 杉 本 孝 司 | 1942年1月24日生 | 1964年4月 | 日東工業㈱に入社 | (注)3 | 1 | |
1989年6月 | 同社取締役総務部長兼経営企画室長 | ||||||
1993年6月 | 同社常務取締役 | ||||||
1999年6月 | 同社専務取締役 | ||||||
2004年3月 | 同社取締役副社長 | ||||||
2005年6月 | 同社顧問 | ||||||
2007年6月 | 当社常勤監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | 高 橋 勝 弘 | 1943年12月20日生 | 1971年4月 | 監査法人丸の内会計事務所入所 | (注)3 | ― | |
1988年7月 | サンワ・等松青木監査法人(現有限責任監査法人トーマツ)代表社員 | ||||||
1997年8月 | 公認会計士・税理士高橋勝弘会計事務所開業(現任) | ||||||
2007年6月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
計 | 729 |
(注) 1 常勤監査役杉本孝司及び監査役高橋勝弘は、社外監査役であります。
2 2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 2011年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 取締役中野孝彦は、代表取締役社長中野義久の弟であります。
5 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
笠 松 栄 治 | 1954年1月6日生 | 1978年10月 | 新光監査法人名古屋事務所入所 | (注) | ― |
1984年4月 | 笠松栄治公認会計士事務所開設(現任) | ||||
1991年7月 | 高浜市代表監査委員 | ||||
2004年9月 | 税理士法人笠松&パートナーズ代表社員(現任) (重要な兼職の状況) セイノーホールディングス㈱社外監査役 |
(注)補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03072] S100211S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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