有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003JYE
株式会社島忠 提出会社の経営指標等 (2014年8月期)
回次 | 第51期 | 第52期 | 第53期 | 第54期 | 第55期 | |
決算年月 | 2010年8月 | 2011年8月 | 2012年8月 | 2013年8月 | 2014年8月 | |
売上高 | (百万円) | 142,721 | 158,982 | 159,480 | 159,708 | 166,214 |
経常利益 | (百万円) | 11,592 | 16,247 | 15,690 | 15,287 | 15,706 |
当期純利益 | (百万円) | 6,297 | 7,727 | 8,693 | 9,112 | 9,385 |
持分法を適用した場合 の投資利益 | (百万円) | ― | ― | ― | ― | ― |
資本金 | (百万円) | 16,533 | 16,533 | 16,533 | 16,533 | 16,533 |
発行済株式総数 | (株) | 51,389,104 | 51,389,104 | 51,389,104 | 51,389,104 | 51,389,104 |
純資産額 | (百万円) | 163,704 | 170,207 | 177,989 | 186,449 | 194,114 |
総資産額 | (百万円) | 203,683 | 216,951 | 223,228 | 234,596 | 244,437 |
1株当たり純資産額 | (円) | 3,306.59 | 3,437.96 | 3,595.24 | 3,765.42 | 3,919.08 |
1株当たり配当額 (内、1株当たり 中間配当額) | (円) (円) | 35.00 | 35.00 | 50.00 | 50.00 | 60.00 |
(17.50) | (17.50) | (17.50) | (25.00) | (25.00) | ||
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 127.21 | 156.09 | 175.61 | 184.06 | 189.51 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | 127.20 | 156.09 | ― | 184.04 | 189.50 |
自己資本比率 | (%) | 80.4 | 78.4 | 79.7 | 79.5 | 79.4 |
自己資本利益率 | (%) | 3.9 | 4.6 | 5.0 | 5.0 | 4.9 |
株価収益率 | (倍) | 13.0 | 11.4 | 9.2 | 13.0 | 12.6 |
配当性向 | (%) | 27.5 | 22.4 | 28.5 | 27.2 | 31.7 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 13,460 | 19,323 | 12,163 | 13,644 | 13,519 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △15,658 | △8,030 | △8,345 | △15,726 | △10,860 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △1,789 | △1,787 | △1,787 | △2,875 | △2,459 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 17,842 | 27,043 | 29,146 | 24,959 | 25,369 |
従業員数 (ほか、平均臨時 雇用者数) | (人) | 1,314 | 1,347 | 1,407 | 1,508 | 1,620 |
(2,589) | (2,655) | (2,783) | (2,727) | (2,888) |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第53期につきましては、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 従業員数に契約社員を含めております。
4 第51期から第55期の「持分法を適用した場合の投資利益」は関連会社が存在しないため、記載しておりません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03074] S1003JYE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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