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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001TFE

有価証券報告書抜粋 株式会社ケーヨー 役員の状況 (2014年2月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
小売事業本部担当醍 醐 茂 夫1958年4月20日生1982年4月当社入社(注)298
2006年3月当社執行役員
2006年6月当社商品本部長
2007年1月当社常務執行役員
2007年5月当社常務取締役
2008年5月
2013年6月
当社代表取締役社長
当社代表取締役社長兼小売事業本部担当(現任)
常務取締役開発担当大 胡 敏 夫1956年2月13日生1978年3月当社入社(注)289
2003年1月当社第二商品統括部長
2003年5月当社取締役
2006年5月当社常務取締役
2008年5月当社専務取締役
2012年1月

2013年8月

2014年1月
当社常務取締役財務・システム担当
当社常務取締役開発担当兼財務担当
当社常務取締役開発担当(現任)
常務取締役商品本部長野 口 智 彦1960年5月4日生1984年4月当社入社(注)262
2008年6月当社執行役員商品7部長
2009年6月当社常務執行役員商品本部長
2010年5月当社取締役商品本部長
2012年1月

2013年6月
当社常務取締役営業担当兼商品本部長
当社常務取締役商品本部長(現任)
常務取締役社長室長
兼財務担当
実 川 浩 司1959年10月1日生1984年4月当社入社(注)255
2009年1月当社執行役員開発本部長
2010年1月当社執行役員経営企画部長
2010年5月当社取締役
2012年5月当社常務取締役社長室長兼広報部長
2012年8月
2014年1月
当社常務取締役社長室長
当社常務取締役社長室長兼財務担当(現任)
取締役人事・総務・システム担当兼採用部長寺 田 健次郎1963年12月4日生1986年4月当社入社(注)236
2009年1月当社人事部長
2009年6月当社執行役員人事部長
2011年5月当社取締役人事本部長兼人事部長
2012年8月

2013年8月
当社取締役人事・総務担当兼採用部長
当社取締役人事・総務・システム担当兼採用部長(現任)
取締役コンプライアンス担当
兼監査部長
川 井 信 夫1951年10月26日生1976年4月㈱千葉銀行入行(注)254
2005年12月当社顧問
2006年3月当社執行役員社長室長
2006年5月当社取締役
2008年5月当社常務取締役
2012年10月当社取締役コンプライアンス担当兼監査部長(現任)
取締役林 直 樹1948年3月9日生2009年5月当社取締役(現任)(注)22
2011年5月イオン㈱取締役兼取締役会議長(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役
(常勤)
牧 正 廣1948年11月11日生1971年4月㈱千葉銀行入行(注)325
2000年6月同行取締役監査部長
2001年6月ちばぎんビジネスサービス㈱代表取締役社長
2006年4月当社仮監査役(常勤)
2006年5月当社監査役(常勤)(現任)
監査役牟田口 宏 信1947年2月27日生1965年4月㈱三菱東京UFJ銀行(旧㈱三菱銀行)入行(注)322
1999年4月当社出向 開発企画部長
1999年8月当社総務部長
2007年3月当社顧問
2007年5月当社監査役(非常勤)(現任)
監査役鈴 木 功 三1941年7月11日生1965年4月㈱常陽銀行入行(注)32
1998年6月同行監査役
2004年6月常陽施設管理㈱代表取締役社長
2007年5月当社監査役(非常勤)(現任)
448

(注) 1 監査役の牧正廣、鈴木功三の2氏は、社外監査役であります。
2 取締役の任期は、2014年2月期に係る定時株主総会終結の時から2015年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査役の任期は、2011年2月期に係る定時株主総会終結の時から2015年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 所有株式数には、当社役員持株会における各自の持分を含めた実質保有株数を記載しております。
5 当社は、経営の効率化、意思決定の迅速化を図るため執行役員制度を導入しております。提出日現在の執行役員は2名で、物流本部長兼海外物流部長 島章弘、店舗運営本部長 堀口幸雄で構成されております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03096] S1001TFE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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