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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002EY3

有価証券報告書抜粋 株式会社 JEUGIA 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
山田 陽一1948年8月5日生
1977年11月日本楽器製造株式会社
(現ヤマハ株式会社)入社
2001年3月同社国内楽器営業本部
鍵盤営業統括部長
2002年6月株式会社ヤマハミュージック大阪 代表取締役社長
2009年3月当社入社 顧問
2009年6月専務取締役営業本部長就任
2012年4月代表取締役社長就任(現任)
(注)343
常務取締役経営管理
担当
川村 義和1953年2月10日生
1975年3月当社入社
1999年10月教室・楽器営業部長
2000年6月取締役教室・楽器営業部長就任
2002年4月取締役総務部長兼経理部長
2005年8月取締役店舗営業部長
2009年6月
2012年6月
取締役AVソフト営業部長
常務取締役(現任)
(注)382
取締役店舗
事業部長
荒木 伸一1955年2月12日生
1979年3月当社入社
2000年3月AVソフト営業部長兼
本店・楽器営業部長
2000年6月取締役AVソフト営業部長兼
本店・楽器営業部長就任
2002年4月取締役教室・楽器営業部長
2008年9月
2012年6月
取締役総務部長
取締役店舗事業部長(現任)
(注)334
取締役カルチャー
事業部長
西村 昌史1960年9月23日生
1983年3月当社入社
2005年8月総務部長
2008年9月
2011年6月
2012年6月
教室・楽器営業部長
取締役教室・楽器営業部長就任取締役カルチャー事業部長
(現任)
(注)331
取締役総務部長兼経理部長山根 篤1963年2月16日生
1986年4月十字屋ピアノサービス株式会社
(合併により現株式会社JEUGIA)入社
2005年8月経理部長
2012年6月取締役総務部長兼経理部長就任(現任)
(注)319
取締役音楽教室
事業部長
山森 直樹1956年4月25日生
1980年4月日本楽器製造株式会社
(現ヤマハ株式会社)入社
2003年3月
同社ピアノ事業部営業部長
2004年3月
ヤマハミュージックコリア株式会社代表取締役社長
2010年3月一般財団法人ヤマハ音楽振興会西日本支部支部長
2011年10月
ヤマハ株式会社ヤマハアーティストサービス部長兼銀座ビル推進室室長
2014年5月当社入社 音楽教室事業部長
2014年6月取締役音楽教室事業部長就任
(現任)
(注)5-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役小野 博識1965年5月31日生
1989年4月ヤマハ株式会社入社
2011年8月同社国内営業本部市場戦略推進部副部長
2013年4月株式会社ヤマハミュージックリテイリング経営管理本部本部長
2014年4月株式会社ヤマハミュージックジャパン楽器営業本部西日本営業部長(現任)
2014年6月当社取締役就任(現任)
(注)5-
監査役
(常勤)
斉藤 典子1954年5月29日生
1977年4月日本楽器製造株式会社
(現ヤマハ株式会社)入社
2008年1月同社国内営業本部管理部業務グループマネジャー
2013年4月株式会社ヤマハミュージックジャパン経営管理部管理課課長
2014年5月同社経営管理部管理業務担当次長
2014年6月監査役就任(現任)
(注)6-
監査役中川 正茂1973年10月6日生
1996年10月中央監査法人入所
2000年4月公認会計士登録
2004年3月税理士登録
2004年4月中川公認会計士事務所開設
(現任)
2004年6月当社監査役就任(現任)
(注)431
監査役小林 千春1973年6月19日生
2001年11月司法試験合格
2003年10月橋本法律事務所入所
2008年6月
2009年7月
当社監査役就任(現任)
小林千春法律事務所開設
(現任)
(注)418
258
(注)1.取締役小野博識氏は、社外取締役であります。
2.監査役中川正茂及び小林千春両氏は、社外監査役であります。
3.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
6.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03174] S1002EY3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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